標的型攻撃メール訓練サービスは、疑似攻撃メールを送信し、標的型メールに対する個々の社員の対応能力を養うことを目的とした教育サービスです。
標的型攻撃メールとは
閉じる企業や官公庁等、特定の組織や人を狙って行われる標的型攻撃メールは、近年大きな脅威となっています。
メールの添付ファイルを開かせたり、悪意のあるウェブサイトにアクセスさせることでウイルス感染させ組織内部に潜入する標的型攻撃は、手口や技術も年々高度化しています。
標的型攻撃メールは、技術的対策を実施しても完全に防ぐことが困難なため、標的型攻撃メール訓練による社員教育が有効な対策の1つとして積極的に実施されています。
警視庁の調査によると、標的型攻撃メールの件数は2013年以降5年連続で増加しています。
※警視庁による発表資料「平成29年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」(http://www.npa.go.jp/publications/statistics/cybersecurity/data/H29_cyber_jousei.pdf)
標的型攻撃メール訓練のメリット・効果
閉じる従業員のセキュリティ意識醸成
訓練を通じて攻撃メールを疑似体感させることで、不審なメールを見極める能力を向上させると共に継続的に実施することで従業員のセキュリティ意識を醸成する効果が期待できます。
組織として初動対応を徹底し被害を最小化する
誤って攻撃メールを開いてしまった場合でも、適切な初動対応ができれば、被害を最小化することが可能です。定期的に訓練を実施することで、被害低減・回避能力の向上が期待できます。
社内のセキュリティ意識を把握できる
訓練メールに仕込まれたURLや添付ファイルの開封率を見ることで、どの程度の従業員が攻撃メールを開封してしまうか組織内のセキュリティ意識を把握することが可能です。
訓練の流れ
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