サステナビリティデータ

最終更新日：2024年6月25日

関連リンク：

環境

温室効果ガス（GHG）排出量

2020年度 2021年度 2022年度
Scope1+2 ロケーションベース 3,802.9 t-CO2 3,572.6 t-CO2 3,508.8 t-CO2
マーケットベース 4,140.7 t-CO2 3,793.9 t-CO2 3,855.4 t-CO2
（参考）
　Scope1 80.0 t-CO2 78.9 t-CO2 75.0 t-CO2
　Scope2 ロケーションベース 3,722.9 t-CO2 3,493.7 t-CO2 3,433.8 t-CO2
マーケットベース 4,060.7 t-CO2 3,715.0 t-CO2 3,780.4 t-CO2

人材

従業員

2020年度 2021年度 2022年度
従業員数（連結） 1,839 名 1,847 名 1,839 名
従業員数（単体） 合計 1,522 名 1,518 名 1,501 名
男性 1,146 名 1,134 名 1,108 名
女性 376 名 384 名 393 名
世代別従業員数（単体） 30歳未満 合計 245 名 257 名 269 名
男性 169 名 173 名 179 名
女性 76 名 84 名 90 名
30～39歳 合計 330 名 310 名 286 名
男性 226 名 213 名 188 名
女性 104 名 97 名 98 名
40～49歳 合計 312 名 315 名 312 名
男性 234 名 234 名 231 名
女性 78 名 81 名 81 名
50～59歳 合計 552 名 550 名 515 名
男性 440 名 439 名 409 名
女性 112 名 111 名 106 名
60歳以上 合計 83 名 86 名 119 名
男性 77 名 75 名 101 名
女性 6 名 11 名 18 名
外国人従業員数（単体） 19 名 15 名 13 名
平均年齢 合計 44.2 歳 44.4 歳 44.7 歳
男性 45.2 歳 45.5 歳 45.8 歳
女性 41.1 歳 41.4 歳 41.6 歳

役職登用

2020年度 2021年度 2022年度
役員（*1） 合計 29 名 27 名 26 名
男性 29 名 27 名 26 名
女性 0 名 0 名 0 名
　うち執行役員 合計 15 名 15 名 17 名
男性 15 名 15 名 17 名
女性 0 名 0 名 0 名
管理職（*2） 合計 313 名 312 名 311 名
男性 296 名 293 名 290 名
女性 17 名 19 名 21 名
　うち部長職以上 合計 43 名 40 名 43 名
男性 42 名 39 名 42 名
女性 1 名 1 名 1 名

社内・社外問わず取締役・監査役および執行役員、執行役の計

「課長級」と「課長級より上位の役職（役員除く）」にある労働者の合計

採用

2020年度 2021年度 2022年度
新卒採用 合計 56 名 48 名 62 名
男性 39 名 32 名 41 名
女性 17 名 16 名 21 名
キャリア採用 合計 - 3 名 10 名
男性 - 1 名 6 名
女性 - 2 名 4 名

勤続状況

2020年度 2021年度 2022年度
勤続年数 合計 19.0 年 19.3 年 19.6 年
男性 19.7 年 20.0 年 20.5 年
女性 16.8 年 17.0 年 17.1 年
新卒入社者の3年後定着率 合計 90.0 % 91.1 % 89.7 %
男性 88.9 % 90.6 % 87.8 %
女性 92.9 % 92.3 % 94.1 %

離職者・休業者数

2020年度 2021年度 2022年度
離職者数（*3） 合計 26 名 40 名 58 名
男性 19 名 29 名 50 名
女性 7 名 11 名 8 名
メンタルヘルスに伴う休業者数（*4） 25 名 24 名 21 名

定年退職、役員昇格は除く

1ヵ月以上の休業者が対象。同一社員が年度内に複数回休業した場合は1人とする

研修（*5）

2020年度 2021年度 2022年度
延べ年間研修受講者数 919 名 1,166 名 1,185 名
延べ総研修受講日数 4,672 日 5,068 日 4.927 日
延べ総研修受講時間 36,205 時間 39,273 時間 38,186 時間
1人当たり平均研修時間 23.8 時間/人 25.9 時間/人 25.4 時間/人

人材開発部が主催する研修

関連リンク：

サステナビリティ「人材育成」

ダイバーシティ

女性活躍推進

目標

2030年度までに女性役員・管理職（部長・課長級）比率12％の達成（2021年度5.7％から倍増）
2020年度 2021年度 2022年度
新卒採用における女性比率 30.4 % 33.3 % 33.9 %
女性登用比率 役員 0.0 % 0.0 % 0.0 %
　うち執行役員 0.0 % 0.0 % 0.0 %
管理職 5.4 % 6.1 % 6.8 %
　うち部長職以上 2.3 % 2.5 % 2.3 %
女性役員・管理職（部長・課長級）比率 5.1 % 5.7 % 6.3 %
関連リンク：

サステナビリティ「多様性の尊重：ダイバーシティ推進目標と進捗状況」

障がい者雇用

2020年度 2021年度 2022年度
該当者数（実人数） 22 名 21 名 21 名
障がい者雇用率 2.22 % 2.08 % 2.10 %

ワークライフバランス・健康経営

給与

2020年度 2021年度 2022年度
平均年間給与 7,171,226 円 7,260,994 円 7,493,692 円
30歳平均月例賃金（*6） 277,017 円 287,692 円 289,358 円
男女の賃金差異
（男性の賃金に対する女性の 賃金の割合）（*7）		 全労働者 - - 81.4 %
　うち正規雇用労働者 - - 81.6 %
　うち非正規雇用労働者 - - 72.3 %
役職クラス別 管理職クラス - - 94.6 %
係長クラス - - 98.6 %
担当者クラス - - 98.5 %

基本給、管理職手当等の「所定内給与」

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出。差は等級別人数構成の差によるもので、賃金制度・体系において、性別による処遇差は一切ありません

従業員1人当たり年間総労働時間

2020年度 2021年度 2022年度
従業員1人当たり年間総労働時間 1,940 時間/年 1,972 時間/年 1,940 時間/年

従業員1人当たり月平均残業時間

2020年度 2021年度 2022年度
従業員1人当たり月平均残業時間 22.2 時間/月 24.6 時間/月 23.6 時間/月

在宅勤務実施率

2020年度 2021年度 2022年度
在宅勤務実施率 - 45.0 % 40.0 %

年次有給休暇

2020年度 2021年度 2022年度
有休付与日数 20 日 20 日 20 日
有休取得日数 12.9 日 13.5 日 14.2 日
取得率 64.5 % 67.5 % 71.0 %

育児休業取得者

2021年度 2022年度 2023年度
合計 - 37 名 37 名
　女性 - 13 名 11 名
　男性 - 24 名 26 名
　男性取得率（*8） - 75.0 % 100.0 %

公表前事業年度（公表を行った日が属する事業年度の前の事業年度）において配偶者が出産した男性労働者数に対する、公表前事業年度において育児休業等をした男性労働者数の割合

育児休業・休暇取得者

目標

男性社員の育児休業・休暇取得率100％達成
2021年度 2022年度 2023年度
合計 54 名 39 名 39 名
　女性 33 名 13 名 11 名
　男性 21 名 26 名 28 名
　男性取得率（*9） 70.0 % 89.7 % 107.0 %

公表前事業年度において、配偶者が出産した男性労働者数に対する、公表前事業年度において育児休業等をした男性労働者数及び育児目的休暇制度を利用した男性労働者数の合計数の割合（配偶者が公表前々事業年度に出産し、男性労働者が公表前事業年度において育児休業等・育児目的休暇制度を利用した場合、取得率が100%を超えることがあります）

関連リンク：

サステナビリティ「従業員と人権」

介護休業取得者

2020年度 2021年度 2022年度
合計 1 名 1 名 0 名

特定保健指導実施率・喫煙率

目標

特定保健指導実施率60%以上・喫煙率17.8%
2021年度 2022年度 2023年度
特定保健指導実施率 31.0 % 25.3 % 28.7 %
喫煙率 19.3 % 17.9 % 18.2

健康診断受診率・ストレスチェック受検率

2020年度 2021年度 2022年度
定期健康診断受診率 - 100.0 % 100.0 %
ストレスチェック受検率 - 99.0 % 99.0 %
関連リンク：

サステナビリティ「健康経営」

ガバナンス

ガバナンス

2020年度 2021年度 2022年度
定款上の取締役数 15 名 15 名 15 名
取締役数 11 名 10 名 6 名
社外取締役数 2 名 2 名 2 名
社外取締役のうち独立役員に指定 2 名 2 名 2 名
取締役会開催数 11 回 13 回 13 回
関連リンク：

IR情報「コーポレート・ガバナンス」

GRIスタンダード対照表

GRI1：基礎

利用に関する声明 ＪＦＥシステムズはGRIスタンダードを参照し、2023年4月1日～2024年3月31日までの期間について、本GRI対照表に記載した情報を報告します。
利用したGRI 1 GRI 1：基礎 2021

GRI2：一般開示事項 2021

開示事項 該当ページ
1.組織と報告実務
2-1 組織の詳細

会社概要
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体

会社概要関係会社概要
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先

IRカレンダー株式基本情報お問い合わせ
2-4 情報の修正・訂正記述 -
2-5 外部保証 -
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係

事業領域中期経営計画
2-7 従業員

サステナビリティデータ
2-8 従業員以外の労働者 -
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成

コーポレートガバナンス有価証券報告書・内部統制報告書
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出

コーポレートガバナンス有価証券報告書・内部統制報告書
2-11 最高ガバナンス機関の議長

コーポレートガバナンス有価証券報告書・内部統制報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割

コーポレートガバナンス有価証券報告書・内部統制報告書ステークホルダーとの関わり
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 -
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

コーポレートガバナンス有価証券報告書・内部統制報告書
2-15 利益相反

コーポレートガバナンス株式基本情報
2-16 重大な懸念事項の伝達

コーポレートガバナンスリスクマネジメント事業等のリスク
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 -
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価

コーポレートガバナンス
2-19 報酬方針

コーポレートガバナンス
2-20 報酬の決定プロセス -
2-21 年間報酬総額の比率 -
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明

社長挨拶CSR部担当役員からのメッセージ
2-23 方針声明 -
2-24 方針声明の実践 -
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス

コンプライアンスハラスメント防止個人情報保護お問い合わせ
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度

事業等のリスクコンプライアンス
2-27 法規制遵守

コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 -
5.ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ

ステークホルダーとの関わり
2-30 労働協約

従業員と人権

GRI3：マテリアルな項目2021

開示事項 該当ページ
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス

マテリアリティ（重要課題）
3-2 マテリアルな項目のリスト

マテリアリティ（重要課題）
3-3 マテリアルな項目のマネジメント

マテリアリティ（重要課題） 多様性の尊重健康経営コーポレートガバナンス事業領域
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