ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、ＪＦＥスチール株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長： 広瀬 政之、以下 ＪＦＥスチール）の全製鉄所・製造所で稼働している基幹システムをメインフレーム（IBM・富士通製）からオープン環境へ完全移行し、全地区でのシステム刷新を完了したことをお知らせします。

当社は、本プロジェクトをＪＦＥスチールより受注し、TIS株式会社やアクセンチュア株式会社と協力しながら各製鉄所・製造所の基幹システム刷新を並行して推進してまいりました。
2022年10月に基幹システムをオープン環境へ移行した仙台製造所を皮切りに、順次各製鉄所・製造所におけるプロジェクトを推進し、2025年12月に西日本製鉄所（福山地区）および東日本製鉄所（千葉地区）の移行が完了したことで、全地区の基幹システム約2億STEPの刷新を完遂しました。
当初計画より2年前倒しとなる、わずか5年2カ月という短期間での完遂は、国内でも類を見ない大規模かつ短工期でのシステム刷新となります。

【製鉄所システムリフレッシュ概要（全地区）】

• 着工：2020年10月

• 完工：2025年12月

• 従来システム：富士通ホスト（倉敷・千葉）、IBMホスト（仙台・京浜・福山）

• 新システム：クラウドサーバー環境

ＪＦＥスチールは、豊富に蓄積されたデータ資産をデータサイエンスやAIなどを通じて積極的に活用しています。IT領域に蓄積された生産実績や製品品質データなどと、OT（Operational Technology）領域のセンサーデータをはじめとする操業データの統合やCPS（Cyber Physical System）の開発・実行をクラウド上で一元的に実行するプラットフォーム「J-DNexus^®」を当社と共に構築し、運用を開始しました。

また、当社は、J-DNexus^®に採用されたデータ統合プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」の日本国内でのリセラー契約を締結し、製造業のお客様向けに販売を開始しています。

当社は、このたびの大規模基幹システム刷新プロジェクトで得られたノウハウを活用し、今後もＪＦＥスチールおよび製造業のお客様へ向けた大規模開発やデータ活用支援に努めてまいります。

【関連URL】

• 製造拠点初の基幹システムオープン環境への完全移行 ～仙台製造所におけるDX推進～　（2022年11月7日付 ＪＦＥスチールプレスリリース）
  https://www.jfe-steel.co.jp/release/2022/11/221107.html

• ＪＦＥスチール 西日本製鉄所（倉敷地区）大規模一貫製鉄所基幹システムオープン環境へ完全移行
  https://www.jfe-systems.com/press/2025/20250313_release.html

• ＪＦＥスチール 東日本製鉄所（京浜地区）大規模一貫製鉄所基幹システムオープン環境へ完全移行
  https://www.jfe-systems.com/press/2025/20251113_release.html

• 製造業向け DataOps プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」
  https://www.jfe-systems.com/products/cognite/cognite_data_fusion.html

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核にさまざまな製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。「はたらくをスマートに。はたらくひとにスマイルを。」をパーパスに掲げ、IT 技術の提供を通して、想いをかたちにする喜びを広げます。

• 本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上

株式会社揚羽様 コーポレートサイトにて、「『人間中心』を核にパーパスを策定し、組織のエンゲージメント向上に邁進する」と題し、当社パーパス策定プロジェクトが事例紹介として掲載されました。

当社は、設立40周年を迎えた2023年に「企業理念」を刷新し、「パーパス、バリュー、行動指針」および「ブランドコンセプト」を策定いたしました。
本記事では、当社のパーパス策定を伴走いただいた株式会社揚羽様とともに、プロジェクトへの取り組みの背景や内容について振り返っています。

本記事の全文は下記よりご覧いただけます。

◆ 株式会社揚羽様 コーポレートサイト

「人間中心」を核にパーパスを策定し、組織のエンゲージメント向上に邁進する

◆ 関連URL

当社コーポレートサイト　「企業理念」

以上

当社が参画した、ＪＦＥスチール Cyber Physical System（以下、CPS*） 開発実行基盤を構築したプロジェクトがAmazon Web Services（以下、AWS）の導入事例として掲載されました。

当社は、これまでＪＦＥスチールをはじめとする製造業のお客様向け業務システムの開発・運用に携わってまいりました。今回のプロジェクトでは、閉域接続環境の構築およびCPS開発実行基盤の設計・運用を担当し、インテリジェント製鉄所の実現を技術面で支援しております。

2025年10月には「AWSセレクトティアサービスパートナー」の認定を取得し、プロジェクトを円滑に遂行・支援できる体制が強化されました。今後もAWSパートナーとして、これまで培ってきたノウハウとAWSの先進的なサービス群を融合させ、お客様のさらなる価値創出に挑戦してまいります。

本記事の全文は下記よりご覧いただけます。

◆ AWSブログ

「ＪＦＥスチールが挑むインテリジェント製鉄所への道 - Amazon SageMaker AI による CPS 開発実行基盤の構築」（外部サイト）

◆ 関連URL

当社プレスリリース　「『AWSセレクトティアサービスパートナー』認定を取得」

当社製品・サービス紹介　「デジタルツイン/CPS」

(*)CPS...現実世界（モノ）とデジタル（IT）をつなげて、スマートに動かす仕組み

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、豊田事業所の事業拡大に伴い、事業所の拠点を愛知県豊田市から名古屋市へ移し、2025年10月1日（水）より「名古屋事業所」として営業を開始したことをお知らせします。

本事業所は、4月25日に公表した当社の中期経営計画（2025～2027年度）のテーマである「成長・協力・共創」に基づき、東海地区における営業体制の強化と、お客様対応力の向上を目的に開設したものです。

【名古屋事業所 概要】

当社は、今後もお客様のご期待にお応えできるよう、サービス向上と事業拡大に努めてまいります。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核にさまざまな製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、ＪＦＥスチール株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：広瀬 政之、以下 ＪＦＥスチール）東日本製鉄所（京浜地区）基幹システムをメインフレーム（IBM製）からオープン環境に完全移行したことをお知らせします。

当社は、本プロジェクトをＪＦＥスチールより受注し、開発を推進。TIS株式会社もパートナーとして参画し、3社が緊密に連携してプロジェクトを完遂しました。
当社は、ＪＦＥスチールからの依頼を受け、各製鉄所・製造所の基幹システムを順次刷新しています。これまでに仙台製造所、知多製造所、西日本製鉄所（倉敷地区）でシステムのオープン化を完遂しました。京浜地区では、3,400万STEPに及ぶ大規模システムを2025年8月に一括移行し、29ヵ月という短期間で基幹システムの刷新を実現しました。

京浜地区のオープン化により、全製鉄所・製造所基幹システムの7割のオープン化が完了いたしました。引き続き2025年度末の完了を目指し、福山地区と千葉地区の製鉄所システムリフレッシュを推進してまいります。

ＪＦＥスチールは、豊富に蓄積されたデータ資産をデータサイエンスやAIなどを活用して積極的に利用しています。2024年9月には、IT領域に蓄積された生産実績や製品品質データ等と、OT（Operational Technology）領域のセンサーデータなどの操業データの統合やCPS（Cyber Physical System）の開発・実行をクラウド上で一元的に実行するプラットフォーム「J-DNexus^®」を当社と共に構築し、運用を開始しました。
また、当社は、J-DNexus^®に採用されたデータ統合プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」の日本国内でのリセラー契約を締結し、製造業のお客様向けに販売を開始しています。

当社は、今後も大規模な開発とデータ活用の高度化に関するノウハウを蓄積し、ＪＦＥスチールおよび製造業のお客様への支援を推進してまいります。

【京浜地区システムリフレッシュ概要】

• 着工：2023年4月

• 完工：2025年8月

• 従来システム：プログラミング言語 PL/I 、COBOL、アセンブラ
  システム規模 3,400万STEP以上

• 新システム：プログラミング言語 Java

【関連URL】

• 製造拠点初の基幹システムオープン環境への完全移行 ～仙台製造所におけるDX推進～　（2022年11月7日付 ＪＦＥスチールプレスリリース）
  https://www.jfe-steel.co.jp/release/2022/11/221107.html

• ＪＦＥスチール 西日本製鉄所（倉敷地区）大規模一貫製鉄所基幹システムオープン環境へ完全移行
  https://www.jfe-systems.com/press/2025/20250313_release.html

• 製造業向け DataOps プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」
  https://www.jfe-systems.com/products/cognite/cognite_data_fusion.html

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核にさまざまな製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上

1．2026年3月期 第2四半期「決算発表」

2025年10月29日（水）15：30（予定）

当社は、2025年9月17日（水）～19日（金）に東京ビッグサイトで開催される化学装置/生産プロセス/エンジニアリングの総合展示会「INCHEM TOKYO 2025」の特別企画「INCHEMから未来を創る： GX・CE・DX技術を交えて共創する場」に、Cognite株式会社（以下 Cognite）と共同で出展いたします。

本展示では、製造業の現場におけるデータ統合と活用を加速するCogniteのデータ統合プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」と、ＪＦＥスチール株式会社（以下 ＪＦＥスチール）と当社が同製品を活用して構築したデータ統合・Cyber Physical System（以下 CPS）開発実行プラットフォーム「J-DNexus^®」をはじめとする活用事例をご紹介します。

本展示に加え、プレゼンステージではＪＦＥスチールによるセミナーを開催し、J-DNexus^®の導入背景や技術的特徴、現場での成果について講演いたします。

【展示会概要】

名称：第35回 INCHEM TOKYO 2025　https://inchem.jma.or.jp/
会期：2025年9月17日（水）～19日（金） 10:00～17:00
会場：東京ビッグサイト 東展示棟（ブース番号：5-SP05）
主催：公益社団法人 化学工学会、一般社団法人 日本能率協会
入場料：無料
事前登録URL：https://www.jma-exhibition.com/inchem/jp/registration.php?exhibitor=EX000069

【展示内容の見どころ】

①ITとOTの統合による現場効率化

P&ID図（配管計装図）、設計図、センサーデータ、点検記録、3D-CAD、設備管理システムなど、複数の仕組みで管理されているデータを一元管理。現場担当者が必要な情報にすぐにアクセスできる環境を提供。

②AI・機械学習による技能伝承と予兆保全

システムごとに異なる項目名の関連付けにAIを活用。画面上で一元管理された情報を参照しながら熟練者が保全時の注意点、トラブル対応・異常検知・設備改善の勘所、予兆保全の分析などの知見を伝承することで、現場力の底上げを支援。

③ 国内製造業での導入事例

ＪＦＥスチールをはじめとする国内製造業での活用事例を通じて、Cognite Data Fusion^®がもたらす価値を紹介。

【プレゼンステージ情報】

日時：2025年9月19日（金）11:10～11:30
会場：東京ビッグサイト 東展示棟 東5ホール内特設会場
テーマ：Cognite Data Fusionで実現するDX ～データの壁を打ち破りイノベーションの源泉に～

登壇者：ＪＦＥスチール株式会社　技術ソリューション部 主査　四辻 淳一 氏

ＪＦＥシステムズ株式会社　デジタル製造事業本部 営業部　廣津 弘太郎

• J-DNexus^® は、ＪＦＥスチール株式会社の登録商標です。
• Cognite Data Fusion^®は、Cognite ASの国際商標・国際登録です。

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、市場調査会社である株式会社富士キメラ総研が実施した「ソフトウェアビジネス新市場 2025年版」の調査において、自社開発の電子帳票パッケージ「FiBridge^®（ファイブリッジ）シリーズ」で、18年連続で国内製品におけるシェアNo.1（*）を獲得したことをお知らせします。

同調査によると「電子帳票パッケージ（運用・保存システム）分野」において、電子帳票パッケージFiBridge^®シリーズを展開する当社の2024年度市場占有率（販売パッケージベース）は、金額29.9%、数量29.1%となり、18年連続シェアNo.1を獲得しました。

当社は、1998年の製品リリース以降、帳票ペーパーレスや改正電子帳簿保存法への対応に取り組んできました。
FiBridge^®シリーズは、紙帳票の電子化だけでなく、帳票ワークフローによる業務効率化や、さらなる帳票の利活用など、時代のニーズやお客様のご要望を反映し続ける電子帳票製品として、業種・業界を問わず、4,700社以上のお客様に導入いただいております。
また、改正電子帳簿保存法への対応では、改正法の要件に対する準拠だけでなく、企業の基幹システムマイグレーションに伴う大容量のデータアーカイブシステムとしても活用の幅が広がっています。

FiBridge^®シリーズの導入事例や企業名を下記サイトにて紹介しております。ぜひご覧ください。

【電子帳票ソリューション】

https://www.jfe-systems.com/products/sol/fb.html

当社は、企業のペーパーレス化を支えるだけでなく、お客様の企業変革や価値創出をサポートするパートナーとしての役割を果たしてまいります。

株式会社富士キメラ総研調べ
2007-2024年度実績（金額2007-2011、2017-2024年度、数量2009-2024年度）
株式会社富士キメラ総研「パッケージソリューション・マーケティング便覧」「ソフトウェアビジネス新市場」

【株式会社富士キメラ総研について】https://www.fcr.co.jp/desc_01.htm

株式会社富士キメラ総研は、市場調査（フィールドリサーチ中心）に62年の実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】 https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「FiBridge^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。
  なお、FiBridge^®シリーズは「FiBridge^®Ⅱ」、「FileVolante^®」、「DataDelivery^®」の総称です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、自社開発の「MerQurius Net^®（メルクリウスネット）」の新機能「MerQurius Net^® 包材規格書サービス」を提供開始いたしました。

当社は2012年から原料規格書の授受に特化した「MerQurius Net^® 原料規格書サービス」を提供しており、現在、食品メーカー343社、原料サプライヤー8,038社にご利用いただいております。
近年、多くのお客様より包材情報の一元管理に関するご要望をいただき、新たに「MerQurius Net^® 包材規格書サービス」をリリースいたしました。

「MerQurius Net^® 包材規格書サービス」は、従来サービスのノウハウを活かした、食品メーカーと包材メーカー間の包材規格書授受を支援するクラウドサービスです。
食品メーカーはインターネットを利用して包材メーカーからの包材規格書情報を「共通フォーマット」で迅速かつ効率的に受け取ることが可能となります。
また、MerQurius^®ソリューションの商品DBと包材規格書情報を紐づけることでデータ活用領域が大幅に拡大し、品質情報の統合管理を実現いたします。

◆「MerQurius Net^® 包材規格書サービス」ご紹介ページ

https://www.merqurius2002.com/service/houzai

※価格は別途お問い合わせください。

当社は、今後もMerQurius^®ソリューションを充実させ、お客様にご満足いただけるように努めてまいります。

【MerQurius^®ソリューションについて】 https://www.merqurius2002.com/

「MerQurius^®」は食の安心・安全確立のための品質情報管理トータルソリューションです。「MerQurius^®」ブランドの下、4つのシステム・サービス（Mercrius^®・Quebel^®・MerQurius Net^®・MerQurius^®クラウド）を組み合わせて、理想的な情報基盤を提供します。 「MerQurius Net^® 原料規格書サービス」はMerQurius^®を利用する全ての食品メーカーが同一のフォーマットを用いることにより、原料サプライヤーからの原料規格書を迅速かつ効率的に受け取ることを可能とするサービスです。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】 https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「MerQurius^®」「Mercrius^®」「Quebel^®」「MerQurius Net^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長： 大木 哲夫、以下 当社）は、自社開発の原価管理システム「J-CCOREs^®（ジェー・シー・コアーズ）」の新機能「中期計画原価計算モジュール」の提供を開始したことをお知らせします。

企業の持続可能な成長を実現する上で、企業の長期的なビジョンやミッションに基づいた、中期の事業戦略（中期経営計画）を策定・実行することは不可欠です。中期経営計画を策定する中で売上や利益、マーケットシェアなどの具体的な数値目標を設定するためには、策定期間（3～5年間）における正確なコスト（＝原価情報）の計算が重要となります。

J-CCOREs^®中期計画原価計算モジュールは、中期経営計画の策定期間に合わせた計画原価の算出が可能です。原価計算の単位も月／四半期／半期／年から選択することができます。また、本モジュールは、中期経営計画の「策定環境」と「見通環境」の二つで構成されております。策定環境で設定した計画に対し、見通環境で実績を反映させることで、着地見込みの算出が可能です。
さらに、J-CCOREs^®の所要量展開オプションや損益計算オプションと組み合わせて導入することで、より効率的な業務運用や正確な原価情報の提供を実現します。これにより、企業の中期経営計画の策定と実行における、精度の高い収益性予測と戦略的な意思決定を強力に支援します。

当社は、今後もJ-CCOREs^®シリーズを充実させ、お客様にご満足いただけるよう努めてまいります。

【J-CCOREs^®中期計画原価計算モジュール紹介サイト】

https://www.jccores.com/product/#anchor11
※ライセンス体系、価格等については、別途ご相談ください。

【原価管理システム「J-CCOREs^®」について】 https://www.jccores.com

「J-CCOREs^®」は、周辺システムにとらわれない独立した原価管理システムです。原価計算・損益計算の運用実現にとどまらず、新製品原価、原料単価変動に伴う高速なシミュレーションや様々な視点での差異分析機能まで対応し、製造コスト・収益の可視化を実現。戦略的な原価改善・利益向上へつなげます。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】 https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「J-CCOREs^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長大木 哲夫、以下 当社）は、アズワン株式会社（東証プライム市場：7476、本社：大阪市西区、代表取締役社長 井内 卓嗣、以下 アズワン様）が当社開発の電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」と電子帳簿システム「DataDelivery^®」を導入したことをお知らせします。
研究用機器や産業・医療分野の製品を販売する専門商社、アズワン様は、電子帳票システムのリプレースおよび電子帳簿保存法に対応するため FiBridge^®ⅡとDataDelivery^®を導入しました。

アズワン様では全社的にペーパーレス化を推進されていたことに加え、2022年の電子帳簿保存法の改正により電子取引データの保存が求められるようになり、法要件を満たすデータ保存の仕組みを検討されていました。また、電子帳票システムのサポート期限が迫っていたため、新しいシステムへの切り替えが急務でした。

電子帳票システムの導入にあたり、FiBridge^®Ⅱは導入実績が多いことに加え、保存や検索が容易である、紙の帳票と同じ見た目が維持できる、基幹システムとの連携が可能であるという3つの要件を満たせることが評価されました。

また、データ保存の観点でDataDelivery^®は、電子帳簿保存法の保存要件を満たした「JIIMA認証」を取得している製品であることに加え、既存のワークフローや会計システムと連携が取れ、手間をかけずに運用できる点が評価されました。

FiBridge^®ⅡとDataDelivery^®の導入により、アズワン様では既存システムのサポート期限までにリプレースを完了、電子帳簿保存法の改正にも対応されました。2つのシステムを1つのサーバー上で運用することによって管理の負担とコストを抑え、業務効率を維持しながらペーパーレス化を実現されています。

本事例の詳細は、当社運営サイト、「電子帳簿保存.com」で公開しています。ぜひご覧ください。

◆ アズワン様 電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」、電子帳簿システム「DataDelivery^®」導入事例

https://www.denshichoubohozon.com/jirei/asone/asone.html

当社は、今後もFiBridge^®Ⅱ、DataDelivery^®を通じて、お客様の業務効率化、コンプライアンス強化をサポートしてまいります。

【電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」について】https://www.jfe-systems.com/products/fibridge/fibridge.html

FiBridge^®Ⅱ（ファイブリッジ ツー）は、製品リリースから30年以上にわたり、金融、製造、小売、流通、公共、サービス業など業種業界を問わず様々なお客様に導入いただいております。ご採用企業様自体でのご利用はもちろん、グループ会社や取引先、海外拠点を含めたネットワークの活用など数多くの実績がございます。

【電子帳簿システム「DataDelivery^®」について】https://www.jfe-systems.com/products/datadelivery/datadelivery.html

DataDelivery^®（データデリバリー）は、企業のデータや電子文書を長期的に保存し、証跡管理に特化した独自のデータベースです。公益社団法人 日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)から4つの領域（帳簿、スキャナ保存、電子取引、書類）のJIIMA認証を取得しています。

【アズワン株式会社について】https://www.as-1.co.jp

アズワン株式会社は、研究用機器を中心に産業・医療分野に特化した専門商社です。多品目を取り扱うのが特長で、紙カタログとWebカタログであわせて約1,200万点の商材を取り扱っています。販売チャネルは13,000拠点の販売網に加え、自社および外部ECサイトでWeb販売も行っています。また、最近は商材の販売だけでなく、レンタルや修理、研究支援のためのサービスにも力を入れています。2024年度は中期経営計画の目標の1つであった売上1,000億円を達成しています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「FiBridge^®Ⅱ」「DataDelivery^®」は、ＪＦＥシステムズの登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、株式会社タイカ（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木 大登、以下 タイカ様）が、ＪＦＥシステムズ製の原価管理システム「J-CCOREs^®（ジェー・シー・コアーズ）」を導入したことをお知らせします。

タイカ様は、スポーツシューズの衝撃吸収材など幅広い製品に使われているゲル状素材「αGEL（アルファゲル）」で有名な素材メーカーです。原価管理システムの老朽化を機にJ-CCOREs^®を採用し、9カ月という短期間でシステムを導入されました。

システム選定においては、基幹システムとの親和性が高く、すでに運用していた原価管理システムの保守期間のリミットに合わせて、短期間で導入できること、低コストでの導入が実現できること。加えて、現行業務の標準化ができ、従来手作業で行っていた低価法による棚卸評価など、必要とする機能が標準機能として実装されている点が評価され、採用いただきました。

さらに、ベンダー選定としてもＪＦＥシステムズが原価管理を熟知している点を高くご評価いただきました。

タイカ様では、本システム刷新により原価計算に要する時間を最大2日から数分に短縮されました。さらに、原価計算の精度が向上し、費目・材料・製品・顧客別の細かい分析も可能となったことで、営業部門での販売価格調整や製造部門での不採算製品の要因把握などにも活用されています。

本事例の詳細は、ＪＦＥシステムズ コーポレートサイトにて公開しております。ぜひご覧ください。

◆ タイカ様 J-CCOREs^®導入事例

https://www.jfe-systems.com/technology/taica/taica.html

ＪＦＥシステムズは、今後もJ-CCOREs^®を充実させ、お客様にご満足いただけるよう努めてまいります。

【原価管理システム「J-CCOREs^®」について】https://www.jccores.com

「J-CCOREs^®」 は、周辺システムにとらわれない独立した原価管理システムです。原価計算・損益計算の運用実現にとどまらず、新製品原価、原料単価変動に伴う高速なシミュレーションや様々な視点での差異分析機能まで対応し、製造コスト・収益の可視化を実現し、戦略的な原価改善・利益向上へつなげます。

【株式会社タイカについて】https://taica.co.jp/

株式会社タイカは、非常に柔らかいゲル状素材「αGEL（アルファゲル）」を独自に開発・製造・販売する多機能素材事業をはじめ、介護・福祉用品を開発・販売するウエルネス事業のほか、特殊フィルムを用いてさまざまな材質や形状にプリントする曲面印刷事業を展開しています。近年は海外での飲食事業を含む新たな事業も展開しており、技術開発型企業として 「次代を拓く技術と発想によって、世界中に驚きと感動をとどけ続けます」という企業理念のもと、世界の人々の快適で豊かな生活をサポートしています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、さまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「J-CCOREs^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。
• 「αGEL」は、株式会社タイカの登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、自社開発のWeb購買システム「Prociec^®（プロシーク）」の新バージョン（Ver.1.1）の提供を、2025年5月より開始したことをお知らせします。

Prociec^®は、当社が約15年にわたり培ってきた購買管理システムおよびWeb-EDIシステム構築の知見を統合したクラウド型Web購買システムです。クラウド上で基幹システム、および周辺システムとデータ連携し、企業間における受発注業務の一元管理が可能です。
今回リリースした新バージョンでは、アンケート機能やチャット機能といった、取引先とのコミュニケーション機能を中心にアップデートを行いました。繁雑な連絡業務の負荷軽減と情報可視化により、受発注業務のさらなる効率化を実現します。

◆Prociec^®（Ver.1.1）アップデート概要

1. コミュニケーション機能の強化

   
   取引先とのコミュニケーションの促進に向け、アンケート機能およびチャット機能を強化しました。通知メールやお知らせ共有を通して、コミュニケーションの質向上に寄与します。

2. シングルサインオン（SSO）認証対応

   
   SSO認証に対応し、ユーザーは1つのアカウントでProciec^®にアクセスできるようになりました。これにより、アカウント管理の負荷を軽減し、セキュリティポリシーの統一を実現します。

3. 取引先管理機能の追加

   
   取引先管理機能を追加し、会社情報や契約書などのドキュメントを一元管理できるようになりました。これにより、必要な情報に迅速にアクセスすることを可能とし、購買・調達業務の効率化を実現します。

当社は、今後もお客様のご要望を反映したProciec^®の機能強化、各種法令対応を実施し、購買・調達業務の効率化、更にその先のデータ活用によるDX推進を支援してまいります。

【Web購買システム「Prociec^®」について】https://www.jfe-systems.com/products/prociec/prociec.html

Prociec^®は、調達・購買業務を効率化する当社開発のWeb購買システムです。インターネットを利用し、取引先（サプライヤー）への見積依頼、発注、検収情報の共有に加え、取引先との見積回答、納期回答、出荷情報のやり取りなど、購買管理業務をサポートする機能を標準装備しています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「Prociec^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長： 大木 哲夫、以下、当社）は、アステリア株式会社製のデータ連携ツール「ASTERIA Warp（アステリア ワープ）」の開発者・運用者向けフレームワークを自社開発し、「EAIフレームワーク for ASTERIA Warp」として、2025年4月より販売開始したことをお知らせします。

ASTERIA Warpは、異なるコンピューターシステムのデータを、ノーコードで連携できるEAI/ESB製品です。メインフレーム、クラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで実現します。
今回販売を開始したEAIフレームワーク for ASTERIA Warpは、当社の約30年にわたるシステム連携基盤構築及びASTERIA Warp導入の知見を統合したフレームワークです。ASTERIA Warp導入時に本フレームワークを活用し必要となる運用機能を共通化設計することで、システム連携基盤の安定性、利便性、メンテナンス性が向上します。

◆「EAIフレームワーク for ASTERIA Warp」の特長

1. システム連携基盤構築ノウハウが凝縮されたフレームワーク
   
   • 約30年にわたるシステム連携基盤構築及びASTERIA Warp導入の知見を統合
   • 鉄鋼業をはじめ、さまざまな分野のお客様のシステム構築・運用で培った安定性を重視
2. 開発面におけるメンテナンス性向上
   
   • インターフェースの機能構成変更をWeb画面から簡単に実施可能
   • 機能共通化設計により、属人性を排除した開発の標準化を実現
3. 運用面における利便性向上
   
   • 障害発生時のエラーメール通知により、迅速に障害を検知
   • データの受信状況や処理状況をWeb画面から参照可能
   • 障害復旧ポイントからの再実行により、迅速かつ安全に復旧

また、今回のプレスリリースに際し、アステリア株式会社様よりエンドースメントを頂戴しています。

当社は、今後も、ASTERIA Warpを核としたシステム連携事業を強化し、お客様の課題解決に向けたソリューションを提供してまいります。

【データ連携ツール「ASTERIA Warp」について】https://www.jfe-systems.com/products/asteria/asteria.html

EAI/ESB製品の国内市場において18年連続シェアNo.1(*)製品である「ASTERIA Warp」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノーコードで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。

出典：テクノ・システム・リサーチ「2024年ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB 市場編」

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

【アステリア株式会社について】https://www.asteria.com/

アステリアは社会や企業を「つなぐ」エキスパートとして「ソフトウェアで世界をつなぐ」をコンセプトに、ヒト、モノ、オモイを「つなぐ」製品やサービスを提供するソフトウェア開発企業です。基幹製品のASTERIA Warp、デジタル収納アプリHandbook X、モバイルアプリ作成ツールPlatio、ノーコードAI/IoTプラットフォームGravioといった、製品提供を通じて、DXや業務の効率化を推進しています。また、一般社団法人 ブロックチェーン推進協会、ノーコード推進協会などの設立に参画するなど、様々なイノベーションを推進し新しいテクノロジーや価値観を普及啓発する活動にも取り組んでいます。

• 本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長： 大木 哲夫、以下 当社）は、自社開発の原価管理システム「J-CCOREs^®（ジェー・シー・コアーズ）」の新モデル、「J-CCOREs^® Basic」の提供を開始したことをお知らせします。

J-CCOREs^®は、2006年の販売開始以降、鉄鋼、金属、化学、食品、製薬、半導体など製造業のお客様200社以上に導入いただき、進化を遂げてきました。
このたび、原価管理システムを短期間で導入し、ランニングコストも抑えたいというお客様のニーズに応えるべく、J-CCOREs^® Basicの提供を開始しました。

【J-CCOREs^® Basicの特長】

• 短期間・低コストで原価管理システムを導入可能
• J-CCOREs^®（フルスペック版）の基本機能である原価計算・管理業務に特化した構成
• J-CCOREs^®（フルスペック版）と同様に、実際原価計算制度に対応
  入り組んだ工程・複雑な配賦計算を考慮、計算過程を可視化
• ご要望ヒアリングに基づき、J-CCOREs^® Basic適合診断を実施

◆ J-CCOREs^®ブランドサイト

https://www.jccores.com/basic_about/
※ライセンス体系、価格等については、別途ご相談ください。

当社は、今後もJ-CCOREs^®シリーズを充実させ、お客様にご満足いただけるよう努めてまいります。

【原価管理システム「J-CCOREs^®」について】https://www.jccores.com

「J-CCOREs^®」は、周辺システムにとらわれない独立した原価管理システムです。原価計算・損益計算の運用実現にとどまらず、新製品原価、原料単価変動に伴う高速なシミュレーションや様々な視点での差異分析機能まで対応し、製造コスト・収益の可視化を実現。戦略的な原価改善・利益向上へつなげます。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「J-CCOREs^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

2025年4月1日、当社「会社案内パンフレット（会社案内・会社概要）」をリニューアルしました。

会社案内（12p）では、パーパス、トップメッセージ、当社の強み、事業領域、ソリューションラインアップのほか、マテリアリティ（重要課題）をご紹介しています。
会社概要（2p）では、当社基本情報、沿革、財務情報、組織図を掲載しています。

新しい会社案内パンフレットは、下記よりご覧いただけます。ぜひ、ご一読ください。

会社案内パンフレット

• 日本語版 会社案内（2025.4版） [PDF 12p/2.4MB]

• 日本語版 会社概要（2025.4版） [PDF 2p/602KB]

以上

1．2025年3月期「決算発表」

2025年4月25日（金）15：30（予定）

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、ＪＦＥスチール株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：広瀬 政之、以下 ＪＦＥスチール）西日本製鉄所（倉敷地区）基幹システムをメインフレーム（富士通株式会社製）からオープン環境に完全移行したことをお知らせします。
当社は、本プロジェクトをＪＦＥスチールより受注・開発推進し、アクセンチュア株式会社にパートナーとして参画いただき、3社が緊密に連携することで、プロジェクトを完遂しました。

ＪＦＥスチールは、各製鉄所・製造所の基幹システム刷新「製鉄所システムリフレッシュ」を各地区並行して推進しており、既に仙台製造所はオープン化を完了しました。
倉敷地区は、5,000万STEP以上もの大規模システムを段階的に移行してきました。2024年9月の「薄板品種」・「電磁鋼板品種」・「全品種出荷」領域に続き、本年2月に「製鋼」・「棒線」領域をオープン環境へ移行、53カ月の短工期で倉敷地区基幹システム刷新を完了しました。なお、これにより全製鉄所・製造所基幹システムの6割のオープン化を完了しています。
引き続き2025年度末完了を目指し、製鉄所システムリフレッシュを推進します。

ＪＦＥスチールは、製鉄所システムリフレッシュによるＩＴ構造改革の断行に加え、データサイエンス・AIなどを積極的に活用するDXを推進しています。 2024年9月には、IT領域に蓄積した生産実績・製品品質データ等とOT（Operational Technology）領域のセンサーデータ等の操業データの統合、およびCPS（Cyber Physical System）の開発・実行をクラウド領域で一元的に実行するプラットフォーム「J-DNexus™」を当社と構築、運用を開始されました。
当社は、J-DNexus™に採用されたデータ統合プラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」の日本国内におけるリセラー契約を締結、製造業のお客様向けに販売を開始しています。

当社は、今後も大規模開発、およびデータ活用レベル高度化のノウハウを蓄積しながら、ＪＦＥスチールおよび製造業のお客様のＤＸ推進に貢献してまいります。

【倉敷地区システムリフレッシュ概要】

着工：2020年10月 完工：2025年2月
従来システム：プログラミング言語 COBOL、システム規模 5,000万STEP以上
新システム：プログラミング言語 Java

【関連URL】

• ＪＦＥシステムズ、Cognite社とリセラー契約を締結 CPS環境の構築を通じて製造業のDX推進を支援（2024年9月12日当社プレスリリース）
  https://www.jfe-systems.com/press/2024/20240912_release.html

• 製造業向けDataOpsプラットフォーム「Cognite Data Fusion^®」
  https://www.jfe-systems.com/products/cognite/cognite_data_fusion.html

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、あらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズは、日興アイ・アール株式会社を通じて、2025年3月8日（土）に個人投資家の皆様向けにWEB説明会を開催いたします。
当社へのご理解を深めていただく機会となれば幸いです。

当社は、昨年に引き続き下記要領にて、株主様向け会社説明会を開催いたしました。

株式会社宣伝会議が出版する月刊誌「広報会議（2025年1月号）」の企画「周年イヤーの迎え方」に、当社の周年施策が掲載されました。

当社は、2023年9月に迎えた設立40周年を機に、全社横断プロジ ェクト「未来ソウゾウ会議」を立ち上げ、パーパス、バリュ ー、行動指針からなる企業理念の策定と、 知名度向上に向けたパーパスを中核としたブランディング施策を展開しました。記事では、企業理念策定プロセス、策定後のパーパス・ムービー制作および広告出稿によるブランディング活動の反響などを取材いただきました。

詳細は、掲載記事をご覧ください。

■掲載記事

• 「広報会議（2025年1月号）」　p70-p71　「長寿企業の極意　周年イヤーの迎え方」 119 「JFEシステムズ」
  

  https://www.jfe-systems.com/press/pdf/202501_kouhoukaigi.pdf[2p/1.9MB]

■ご参考

• 当社企業理念・パーパスムービー ページ
  

  https://www.jfe-systems.com/company/philosophy.html

• 設立４０周年 「新聞広告」「交通広告」紹介ページ
  

  https://www.jfe-systems.com/about/40th/advertisement/index.html

■掲載媒体について

• 雑誌名： 『広報会議』 （2025年1月号）
• 出版社：株式会社宣伝会議

• 公式サイト：https://www.sendenkaigi.com/books/kouhoukaigi/

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、AIによる分析・活用が可能（＝AI-Ready）なデータ基盤の早期構築実現を目的に、自社開発のSAPユーザー向け経営分析テンプレート「KPIMart^®」をリニューアルし、「Microsoft^® Azure^®」のクラウドアプリケーションに対応した「SIDEROS^® KPIMart^®（シデロス・ケイピーアイマート）」として、2024年12月5日に販売開始したことをお知らせします。

KPIMart^®は、BI（Business Intelligence）ツール「SAP^® BusinessObjects™」をベースにSAP^® ERPのデータ構造を事前定義した、経営分析テンプレートとして、2009年の販売以来、累計120社以上のお客様に導入いただいている製品です。
このたび、SAPユーザー様からの「マルチクラウド利用」や「データ統合」のご要望を受け、Microsoft ^®Azure^®のアーキテクチャで一新し、SIDEROS^® KPIMart^®として販売開始いたしました。

SIDEROS^® KPIMart^®は、SAP^®の財務会計や管理会計、販売流通などのデータ分析に適したデータモデル約150件と、分析シナリオ20件を事前定義しており、SAP S/4 HANA^®データをすぐにMicrosoft^® Azure^®上で利用することが可能です。
これにより、AIによる分析・活用が可能なデータ基盤の構築を早期に実現でき、より多くのSAPユーザー様に、業務効率化や経営判断の迅速化を図っていただくことが可能になります。

【製品・サービスURL】

• データとAIのクラウド活用を加速するソリューション「SIDEROS^® KPIMart^®」
  

  https://www.jfe-systems.com/products/sideros_kpimart/sideros_kpimart.html

リニューアルしたSIDEROS^® KPIMart^®の機能詳細をご紹介する「オンデマンドセミナー」を、下記要領にて開催いたします。ぜひご参加ください。

当社は今後も、SAP^®のデータ統合や活用支援のノウハウを基に、データ活用によるお客様への付加価値提供に寄与してまいります。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「SIDEROS^®」「KPIMart^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。
• SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。
• その他、本プレスリリースに記載の会社名、製品名・サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、新規自社開発のクラウドソリューション「Web購買システムProciec^®（プロシーク）」の提供を2024年12月より開始することをお知らせします。

Prociec^®は、当社が約15年にわたり培ってきた購買管理システムおよびWeb-EDIシステム構築の知見を融合したクラウド型Web購買システムです。
クラウド上で基幹システム、および周辺システムとデータ連携し、取引先企業の購買・調達部門への見積依頼、メール・FAXでの発注、頻繁な納期調整などの業務効率化をサポートする機能群を実装し、企業間における受発注業務を一元管理します。

具体的には、ブラウザ上で取引先（サプライヤー）への見積依頼、発注、検収情報の共有、サプライヤーからの見積回答、納期回答、出荷情報のやり取りが可能です。さらに、インボイス対応などの法令にも対応しております。
また、アプリケーション基盤にコンテナ技術を採用することで、お客様の業務に合わせた標準機能以外のカスタマイズにも対応します。

【Prociec^®製品ロゴ】

【Prociec^®名称の由来】

【製品・サービスURL】

「Web購買システムProciec^®」製品・サービスページ
https://www.jfe-systems.com/products/prociec/prociec.html

【機能概要図】

当社は、今後もProciec^®製品の機能強化、各種法令対応を実施すると共に、調達・購買業務の効率化にとどまらず、データ活用によるDX推進などを支援してまいります。

【Web購買システム Prociec^®について】https://www.jfe-systems.com/products/prociec/prociec.html

Prociec^®は、調達・購買業務を効率化する当社開発のWeb購買システムです。インターネットを利用し、取引先（サプライヤー）への見積依頼、発注、検収情報の共有に加え、取引先においても、見積回答、納期回答、出荷情報のやり取りが可能です。また、購買管理業務に役立つ機能を標準装備しております。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「Prociec^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、クラウドインテグレーション事業の拡大と技術力の更なる強化を目的として、AZPower株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：橋口 信平、以下AZPower）との業務・資本提携を決定しました。

近年、ITインフラ市場では、クラウド活用ニーズ増加に伴い、オンプレミス環境からクラウド環境へのマイグレーションに加え、オンプレミス環境とクラウド環境の双方を同時利用する「ハイブリッドクラウド」や、複数種類のクラウド環境を同時利用する「マルチクラウド」といった高度で複雑なクラウドの活用ニーズが高まっています。

ＪＦＥシステムズは、Microsoftが認定する「Specialization」資格を3分野で保有するMicrosoft Azureの有力インテグレーションパートナーであるAZPowerと、本提携に基づく協業活動を通じ、AZPowerが保有する技術・知見を活用し、高度化・複雑化する市場ニーズへの対応領域を広げます。
また、ＪＦＥシステムズが保有するＪＦＥグループを始めとした広範な顧客基盤と、AZPowerの高いクラウド知見の相乗効果を図り、成長性の高いITインフラ市場において、両社のクラウド事業の発展と新たなビジネス機会の創出を目指し、顧客企業の競争優位性確立や持続可能な成長を果たしてまいります。

【AZPower株式会社について】https://azpower.co.jp/

AZPowerは、2022年10月に日本国内で初めてMicrosoftの「Specialization」を取得し、豊富なナレッジと専門知識を持つスタッフが、Microsoft 365およびAzureの活用を支援しています。Microsoft Entra IDの認証基盤、クラウドネットワーク、リモートアクセス環境の最適化まで、Microsoft 365とAzureを組み合わせたトータルソリューションを提供しています。現在、Microsoft認定資格は36分野で166資格（2024年8月時点）を保有し、5分野でSolutions Partner認定を取得しています。これにより、Microsoft Cloudにおける高い技術力と実績を持つパートナーとして評価されています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

以上

2024年7月12日（金）、社員総会「JFE-SIフォーラム2024」および「2023年度業績表彰（社長賞）・グループ会社表彰式」を、ハイブリッド開催しました。

当社は1988年より、当社・グループ会社従業員を対象に、「JFE-SIフォーラム&業績表彰式」を開催しています。開催目的は、①経営に関する情報共有、②従業員からの経営に関する質疑応答、③コミュニケーション深化の3つで、従業員と会社のエンゲージメント向上の場として長年機能しています。

JFE-SIフォーラム2024では、大木社長より講話の後、質疑を従業員からライブ投票で受け付け、回答しました。

また、各事業部・組織から8名の社員が登壇し、当社の最先端のIT取り組み事例を紹介したほか、社内のヨコの繫がりを醸成する企画として、当社の各事業拠点の業務内容や魅力を1分間で紹介する動画をリレー形式で放映しました。

2023年度業績表彰（社長賞）・グループ会社表彰では、業績への多大な貢献が認められた22件について表彰を行いました。 双方向コミュニケーションの取り組みとして、全従業員からの祝福のコメントをリアルタイムで画面に表示し、受賞の喜びを分かちあいました。

当社は、今後も社内コミュニケーション活性化に努め、従業員が能力や意欲を最大限に発揮できる職場環境づくりに取り組んでまいります。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（以下、当社）は、ＪＦＥスチール株式会社（以下、ＪＦＥスチール） 西日本製鉄所（倉敷地区） 基幹システムの「薄板品種」・「電磁鋼板品種」・「全品種出荷」領域を、メインフレームからオープン環境に完全移行したことをお知らせします。

ＪＦＥスチールは、革新的な生産性向上および安定操業の実現、データサイエンス・AIなどを積極的に活用するDX・GX推進に向け、各製鉄所・製造所の基幹システムのオープン化を推進しています。当社は、本プロジェクトをＪＦＥスチールより受注・開発推進し、アクセンチュア株式会社にパートナーとして参画いただき、3社が緊密に連携することで、プロジェクトを完遂いたしました。

西日本製鉄所（倉敷地区）は、原料の荷揚げ・貯蔵から製銑、製鋼、圧延などの製造工程を経て、最終製品として出荷する、大規模一貫製鉄所です。また、カーボンニュートラルに向けた取り組みが世界的に進む中、電磁鋼板の能力増強に着手し、大型電炉の導入を検討するなど、GXにも取り組んでいます。

西日本製鉄所（倉敷地区）のオープン環境移行については、2020年4月よりプロジェクトをスタート、現在、基幹システム（約5,000万ステップ）の過半のオープン化を完遂しており、「2024年度末」完了を目指します。

なお、ＪＦＥスチール 全製鉄所・製造所の完全オープン化は、ノウハウ蓄積に伴い、「次期中期経営計画（2025-2027年度）中の完了」から、2年前倒しの「2025年度末完了」を目指します。

当社は、今後もオープン化および大規模開発のノウハウを蓄積しながら本プロジェクトを確実に遂行するとともに、2024年4月に新たに組成した「デジタル製造事業部」を中心に、ＪＦＥスチールおよび製造業のお客様のＤＸ・ＧＸ推進に貢献してまいります。

（ご参考URL）

• 「大規模一貫製鉄所基幹システムの過半がオープン環境へ移行完了～西日本製鉄所(倉敷地区)におけるDX推進～
  （ＪＦＥスチール ニュースリリース　2024年9月5日付）」
  

  https://www.jfe-steel.co.jp/release/2024/09/240905.html

• 「当社機構改革、執行役員体制について（2024年2月28日付）」
  

  https://www.jfe-systems.com/ir/data/disclosure_materials/pdf/20240228_jinji.pdf

• 「デジタル製造ソリューション（当社 製品・サービスサイト）」
  

  https://www.jfe-systems.com/products/digmfg_sol/digmfg_sol.html

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、あらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

以上

1．2024年度（2025年3月期）第2四半期「決算発表」

2024年10月29日（火）15：00（予定）

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、Cognite株式会社（本社：東京都千代田区、日本社長：江川 亮一、以下 Cognite）と日本国内におけるリセラー契約を締結し、「Cognite Data Fusion^®」の日本国内販売を開始しました。

Cognite Data Fusion^® は、サイバーフィジカルシステム（Cyber Physical System、以下 CPS）の開発・実行をクラウド領域で一元的に統合するプラットフォームです。生産実績、製品品質データ、センサーデータなどの操業データを横断的に収集・統合・正規化、相互の関連付けまでの一連の処理を高速に実行する統合データプラットフォームとして、全世界の製造業やエネルギー産業で導入されています。

ＪＦＥグループでは、ＤＸ戦略を重要な経営戦略と位置づけ、グループ全体でのＤＸを推進しています。ＪＦＥスチール株式会社（以下 ＪＦＥスチール）では、インテリジェント製鉄所の実現に向け、現実（フィジカル）のデータを仮想（サイバー）空間に再現し、モニタリングやシミュレーションを通じて、設備保全の効率化、品質向上、開発のコストダウンや期間短縮を図るCPSの構築に取り組んでいます。
Cognite Data Fusion^® はそのプラットフォームとして採用されており、ＪＦＥシステムズは、本プロジェクトへの参画を通して、CPS構築の知見を蓄積してきました。

（参考URL）

• データ統合・CPS開発実行プラットフォーム『J-DNexus™』の構築、運用開始（2024年9月12日付 ＪＦＥスチールプレスリリース）
  

  https://www.jfe-steel.co.jp/release/2024/09/240912.html

ＪＦＥシステムズは、2024年4月に新たに「デジタル製造事業部」を組成し、大手製造業向けデジタルマニュファクチャリング事業を立ち上げております。
本事業化の促進に向け、ＪＦＥスチールCPS構築で得た知見とシステムインテグレーションで培ったノウハウを融合し、Cognite Data Fusion^® の提供を通して、製造業のお客様のCPS構築を支援し、DX・GX推進に貢献してまいります。

【製品・サービスURL】

• 現実空間とサイバー空間を連携し、意思決定を支援「デジタルツイン／CPS」
  

  https://www.jfe-systems.com/products/cps/cps.html

【Cognite株式会社について】https://www.cognite.com/ja-jp/

Cogniteは、2016年にノルウェーで設立され、世界中の製造業や石油ガス、電力などの重厚長大産業の本格的なデジタルトランスフォーメーションをサポートするグローバルな産業用SaaS企業です。主要製品であるCognite Data Fusion^® は、OT/ITデータの民主化とコンテキスト化を通じて、安全性、持続可能性、効率性を向上させ、収益を向上させる産業用アプリケーションを提供します。Cognite株式会社は、Cogniteの100％出資子会社として2019年11月に設立され、Cogniteの主力製品となるCognite Data Fusion^® の国内における販売、マーケティング、およびサポート拠点となっています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「Cognite Data Fusion^®」は、Cognite株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長 大木 哲夫、以下 当社）は、アコム株式会社（東証スタンダード市場：8572、本社：東京都港区、代表取締役社長 木下 政孝、以下 アコム様）が、当社開発の電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」を導入したことをお知らせします。

業界最大手のアコム様は、ホストプリンター廃止を目的にFiBridge^® Ⅱを導入、社内で作成、保管されている260帳票すべてを電子化されました。

導入効果として、出力センターで、年間17万３千ページに及ぶ帳票を印刷し各拠点へ配送する工程、および各拠点におけるナンバリング・ファイリング対応を廃止するなどの業務改善を通し、年間約1,200時間の作業時間削減を実現されました。
また、ホストプリンターの維持費や、紙出力に伴うコスト、帳票の仕分けや管理・保管に伴う人件費、各拠点への配送費など、年間数百万円規模の経費削減を達成されました。

システム選定に際しては、FiBridge^®Ⅱのメインフレーム環境での導入実績の豊富さ、サポートの手厚さ、帳票イメージが導入前後で差異がないことなどをご評価いただいております。

本事例の詳細は、当社コーポレートサイトで公開しています。ぜひご覧ください。

◆ アコム様 電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」導入事例

https://www.jfe-systems.com/technology/acom/acom.html

当社は、企業のペーパレス化を通し、お客様の企業変革や価値創出をサポートするパートナーとして役割を果たしてまいります。

【電子帳票システム「FiBridge^®Ⅱ」について】

https://www.jfe-systems.com/products/fibridge/fibridge.html

FiBridge^®Ⅱは、ＪＦＥシステムズ株式会社が開発・販売する電子帳票システムです。各種スプールデータやCSVデータ、テキストデータを取り込み、高速に変換することができます。変換データは圧縮された形式で保管され、柔軟な検索機能やExcelへの抽出などによりデータの利活用を図ることができます。

【アコム株式会社について】https://www.acom.co.jp/

アコム株式会社は、三菱UFJフィナンシャル・グループに属する消費者金融企業です。ローン事業、クレジットカード事業、信用保証事業、海外金融事業、債権管理回収事業を行う貸金事業を展開されています。大手消費者金融のなかで利用者数、自動契約機設置台数が最も多く、貸付残高も一位となっています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「FiBridge^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、市場調査会社である株式会社富士キメラ総研が実施した「ソフトウェアビジネス新市場 2024年版」の調査において、自社開発の電子帳票パッケージ「FiBridge^®（ファイブリッジ）シリーズ」が、17年連続で国内製品におけるシェアNo.1（*）を獲得したことをお知らせします。

同調査によると「電子帳票パッケージ（運用・保存システム）分野」において、電子帳票パッケージFiBridge^®シリーズの2023年度市場占有率（販売パッケージベース）は、数量31.3%、金額32.0%と前年度実績を超え、17年連続シェアNo.1を獲得しました。

当社は、1998年の製品リリース以降、帳票ペーパーレスや電子帳簿保存法への対応に取り組んできました。
現在、電子帳票パッケージFiBridge^®シリーズの利用企業数は4,700社を突破し、電子帳簿保存法適用実績は累計3,302社となりました。

株式会社富士キメラ総研調べ
2007-2023年度実績（金額2007-2011、2017-2023年度、数量2009-2023度）
株式会社富士キメラ総研「パッケージソリューション・マーケティング便覧」「ソフトウェアビジネス新市場」

改正電子帳簿保存法の継続対応に加え、企業の基幹システムマイグレーションに伴う電子帳票システムの移行プロジェクトのニーズも引き合いもあり、多くの企業で採用いただいております。

当社オウンドメディア「電子帳簿保存.com」では、経理・財務部門の方々向けに国税関係帳簿書類の電子化・経理業務の効率化に役立つコンテンツや、お客様導入事例を配信しております。併せてご覧ください。

【「電子帳簿保存.com」サイト】

https://www.denshichoubohozon.com/

当社は、今後もお客様の企業変革や価値創出をサポートするパートナーとしての役割を果たしてまいります。

【株式会社富士キメラ総研について】

株式会社富士キメラ総研は、市場調査（フィールドリサーチ中心）に62年の実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。

（参考URL）株式会社富士キメラ総研　会社概要

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「FiBridge^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。
  なお、FiBridge^®シリーズは「FiBridge^®Ⅱ」、「DataDelivery^®」、「FileVolante^®」の総称です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長： 大木 哲夫、以下 当社）は、自社開発の原価管理システム「J-CCOREs^®（ジェー・シー・コアーズ）」の新バージョン（Ver.2024）をリリースしたことをお知らせします。

新バージョンでは、オプションの「連結原価計算」機能のアップデート、モジュールの「見積原価計算」「CO2排出量計算」のアップデートを行いました。

◆ アップデート概要

1. オプション

   【連結原価計算】棚卸資産に含まれる未実現利益の把握

   多くの製造業では、生産拠点の海外分散や、グループ企業内のサプライチェーン複雑化により、グループ全体における製品の原価構造を捉えづらい状況が発生しています。
   今回機能強化したJ-CCOREs^®連結原価計算オプションは、グループ内取引は材料費（内部仕入）としてではなく、製造原価の内訳（材料費・労務費、内部利益等）を保持して連携。これにより、連結グループ全体としての製品製造原価および連結損益の把握と、棚卸資産に含まれる未実現利益の把握が可能になりました。

2. モジュール

   【CO2排出量計算】実態に近い製品別CO2排出量の算出

   今回機能強化したJ-CCOREs^®CO2排出量計算モジュールは、CO2排出量の部門間、製品別配賦に加え、仕掛品・製品在庫に残る排出量も加味して上流工程から下流工程まで積み上げることで、製品ごとの排出量を算出します。生産フローに基づいた「ころがし計算」を行うことで、より実態に近い製品別CO2排出量の見える化が可能になりました。

   【見積原価計算】柔軟でスピーディに見積原価を算出

   J-CCOREs^®見積原価計算モジュールは、工程（BOM、レシピ）や経費内訳などの原価構成情報の設定項目数に制限がなく、１製品ごとに原価管理の粒度を自由に変えて、売価試算や見積根拠の算出が可能です。今回の機能強化により、原価構成情報登録の運用負荷が軽減し、原料単価変更時の操作性が向上します。より柔軟でスピーディな見積原価算出が可能となりました。

各機能の詳細は、J-CCOREs^®ブランドサイトにて紹介しております。ぜひご覧ください。

◆ 原価管理システム「J-CCOREs^®」ブランドサイト

https://www.jccores.com

当社は、今後もJ-CCOREs^®を充実させ、お客様にご満足いただけるよう努めてまいります。

【原価管理システム「J-CCOREs^®」について】https://www.jccores.com

「J-CCOREs^®」 は、周辺システムにとらわれない独立した原価管理システムです。原価計算・損益計算の運用実現にとどまらず、新製品原価、原料単価変動に伴う高速なシミュレーションや様々な視点での差異分析機能まで対応し、製造コスト・収益の可視化を実現し、戦略的な原価改善・利益向上へつなげます。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめとするあらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「J-CCOREs^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長 大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、ロジスティード株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 会長兼社長　中谷 康夫、以下 ロジスティード様）が開発・展開する「SSCV^®-Smart」に、ＪＦＥシステムズ製の電子帳簿システム「DataDelivery^®」が導入されたことをお知らせします。

物流業界のリーディングカンパニーであるロジスティード様は、業界が抱える業務効率化やコンプライアンス強化に向けた課題を解決すべく、2021年から輸送業務支援ソリューション SSCV^®-Smartを提供開始、現在は、輸送事業者約800社（2024年7月時点）で利用されています。

物流業界では、業務効率化の推進と電子帳簿保存法をはじめとする法令や制度改正への対応が課題となっています。これらの課題を解決すべく、SSCV^®-Smart上において荷主と輸送事業者間で取引された見積書、請求書、注文書などの書類のデータを電子帳簿保存法に則って適切に保管する仕組みとして、DataDelivery^®を採用いただき、同ソリューションに組み込まれました。

DataDelivery^®導入により、SSCV^®-Smart上でやり取りした書類が自動的に電子保管されるため、ユーザーが書類のバックアップを取っておく必要がなくなり、バックオフィスの業務効率化につながりました。
また、電子帳簿保存法に対応できることでコンプライアンス強化を実現しています。

本事例の詳細は、ＪＦＥシステムズ運営サイト「電子帳簿保存.com」で公開しています。ぜひご覧ください。

◆ ロジスティード様 電子帳簿システム「DataDelivery^®」導入事例

https://www.denshichoubohozon.com/jirei/logisteed/logisteed.html

ＪＦＥシステムズは、今後もDataDelivery^®を通じて、お客様の業務効率化、コンプライアンス強化をサポートしてまいります。

【電子帳簿システム「DataDelivery^®」について】https://www.jfe-systems.com/products/datadelivery/datadelivery.html

ＪＦＥシステムズが2009年にリリースした経理関連書類のペーパーレスを促進するためのシステムです。帳簿、スキャナ、電子取引、書類を網羅的に管理し、各区分をシームレスに連携することで、経理業務の効率化を図ります。
シリーズ累計で3,300社以上の電子帳簿保存法の適用実績があり、公益社団法人日本文書情報マネジメント協会による認証「JIIMA認証」を４区分取得しています。

【ロジスティード株式会社について】https://www.logisteed.com/jp/

1950年の創業以来、70年以上にわたって物流業界をけん引してきたリーディングカンパニーです。「3PL」、「重量機工・移転」、「フォワーディング」をコア事業とし、多様な物流ニーズに応えるために高度な技術と豊富な経験を持ち、先進的なソリューションサービスを提供されています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「SSCV^®」は、ロジスティード株式会社の登録商標です。
• 「DataDelivery^®」は、ＪＦＥシステムズ株式会社の登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長 大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、株式会社荏原製作所（東証プライム市場：6361、本社：東京都大田区、代表執行役社長 CEO&COO 浅見 正男、以下 荏原製作所様）が、ＪＦＥシステムズ製の電子帳簿システム「DataDelivery^®」を導入したことをお知らせします。

世界を代表するポンプメーカーである荏原製作所様は、長期ビジョン「E-Vision2030」にて、「社会・環境価値と経済価値の両方を向上させ、企業価値を高めること」を目標とする中で、デジタル技術を駆使した業務改革（DX推進）に取り組まれています。
DataDelivery^®は、本ビジョンの施策の一つ「ペーパーレス電帳法対応プロジェクト」の中核を担うシステムとして、採用されました。

本プロジェクトは、荏原製作所様および国内グループ会社43社で取り扱われる年間720万件の証憑類（見積書、納品書、請求書等やその付帯文書）を、一元的に電子保管するものです。
業務システム連携、およびＪＦＥシステムズ製の電子証憑データ保存ソリューション「eDocAssist^®」経由でDataDelivery^®に登録、高速検索が可能な形での一元管理を実現されました。

また、従来の紙を中心とした業務プロセスから脱却し、生産性向上を実現されたほか、在宅勤務を推進できる環境を整備し、従業員のベネフィットも向上させました。

本事例の詳細は、ＪＦＥシステムズ運営サイト「電子帳簿保存法.com」で公開しています。ぜひご覧ください。

◆ 荏原製作所様 電子帳簿システム「DataDelivery^®」導入事例

https://www.denshichoubohozon.com/jirei/ebara/ebara.html

【電子帳簿システム「DataDelivery^®」について】https://www.jfe-systems.com/products/datadelivery/datadelivery.html

ＪＦＥシステムズが2009年にリリースした経理関連書類のペーパーレスを促進するためのシステムです。帳簿、スキャナ、電子取引、書類を網羅的に管理し、各区分をシームレスに連携することで、経理業務の効率化が図れます。 シリーズ累計で3,300社以上の電子帳簿保存法適用実績があり、公益社団法人日本文書情報マネジメント協会による認証「JIIMA認証」を４区分取得しています。

【株式会社荏原製作所について】https://www.ebara.co.jp/

荏原製作所様は東京都大田区に本社を置く、世界を代表するポンプメーカーです。1912年（大正元年）に創業。ポンプを中心とする産業機械のほか、冷熱機械、送風機、コンプレッサ・タービン、廃棄物処理施設の設計・建設・運営管理、半導体製造装置・機器などを製造、販売されています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめさまざまな分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「DataDelivery^®」、「eDocAssist^®」は、ＪＦＥシステムズの登録商標です。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、株式会社 雪国まいたけ（東証プライム市場 1375、本社：新潟県南魚沼市、代表取締役社長：湯澤 尚史、以下 雪国まいたけ様）が、ＪＦＥシステムズ製の原価管理システム「J-CCOREs^®（ジェー・シー・コアーズ）」を、５カ月の短期間で導入したことをお知らせします。

雪国まいたけ様は、まいたけの国内生産でトップシェアを占めるプレミアムきのこ総合メーカーです。東京証券取引所 市場第一部（現・プライム市場）への上場申請を機に、国際会計基準（IFRS）での農業会計における原価計算の精度向上を目的にJ-CCOREs^®を導入、原価管理システムを構築されました。

ベンダー選定にあたっては、上場審査スケジュールにあわせ半年以内でシステム稼働でき、かつ原価管理を熟知したベンダーとしてＪＦＥシステムズをご評価いただいたことに加え、J-CCOREs^®で従来の原価計算方式が継承できる点、将来的に計画原価の作成や差異分析、原価シミュレーションなどの機能拡張ができる点を高く評価いただきました。

本システム構築により、月次決算を実際原価計算で行えるようになり決算業務のスピードアップに繋がったほか、原価計算の属人化解消、工程別・品目別・工場別の原価内訳の見える化による原価計算の精度向上を併せて実現されています。

本事例の詳細は、ＪＦＥシステムズ コーポレートサイトにて公開しております。ぜひご覧ください。

◆ 雪国まいたけ様 原価管理システム「J-CCOREs^®」導入事例

https://www.jfe-systems.com/technology/maitake/maitake.html

ＪＦＥシステムズは、今後もJ-CCOREs^®を充実させ、お客様にご満足いただけるよう努めてまいります。

【原価管理システム「J-CCOREs^®」について】https://www.jccores.com

「J-CCOREs^®」 は、周辺システムにとらわれない独立した原価管理システムです。原価計算・損益計算の運用実現にとどまらず、新製品原価、原料単価変動に伴う高速なシミュレーションや様々な視点での差異分析機能まで対応し、製造コスト・収益の可視化を実現し、戦略的な原価改善・利益向上へつなげます。

【株式会社 雪国まいたけについて】https://www.maitake.co.jp

1983年に創業し、幻のきのこと言われていた、まいたけの大量栽培の技術を確立。これまで、エリンギ、ぶなしめじ、マッシュルーム、加工・健康食品等の商品ラインナップを拡充し「プレミアムきのこ総合メーカー」として、国内外における人々の健康的な食生活を支え続けています。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、流通・通信などあらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

• 「J-CCOREs^®」は、ＪＦＥシステムズの登録商標です。

以上

1．2023年度「決算発表」

2024年4月25日（木）15：00（予定）

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、以下 当社）は、2024年3月7日、SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 洋史）主催の「SAP AWARD OF EXCELLENCE 2024」において、「プロジェクト・アワード（優秀賞）」を受賞したことをお知らせします。

「SAP AWARD OF EXCELLENCE」は、SAPビジネスへの貢献度、ならびに顧客満足度などにおいて、極めて高く評価されたパートナー企業に授与される賞で、今回で27回目を迎えます。

当社受賞対象プロジェクトは、ＪＦＥスチール株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北野 嘉久）のグループ会社80社以上が共通利用する、グループ共通経理システム、設備計画システム、研究開発システムを、オンプレミス「SAP S/4HANA^®」から「RISE with SAP^®」を用いてクラウドシステムへアップグレードしたプロジェクトです。
これほどの大規模なシステムリプレイスを、6カ月という短期間、かつノントラブルで完遂させ、ＪＦＥグループのDX戦略を支える基盤を、SAP社のクラウドサービスで構築したことが、高く評価されました。

（参考URL）

SAP AWARD OF EXCELLENCE 2024受賞パートナーを発表 - SAP Japan プレスルームhttps://news.sap.com/japan/2024/03/partner-award-of-excellence-2024/

当社は今後も、ＥＲＰソリューション事業のさらなる拡大に向け、SAP S/4HANA^® Cloudの普及とお客様へのサービス・品質向上に努めてまいります。

ＪＦＥシステムズ株式会社（以下 当社）は、2024年2月、当社企業理念「スマートフルITコンセプト」のガイドブックである「PURPOSE GUIDE BOOK（パーパス・ガイドブック）」を発刊したことをお知らせします。

本ガイドブックは、「当社企業理念（パーパス、バリュー、行動指針）」および「ブランドコンセプト」をシンプルに解説した冊子です。
当社社員が、日々の業務の中で、仕事に向かう際の基軸となる言葉として見返せるよう、手元で保管しやすい、コンパクトな大きさで制作されています。また、当社への入社を希望される方やそのご家族に向けて、当社企業理念をご理解いただく目的で、当社コーポレートサイトに掲載しています。

◆ PURPOSE GUIDE BOOK（パーパス・ガイドブック）　PDF版

PURPOSE GUIDE BOOK（パーパス・ガイドブック）[12p/1.6MB]

（ご参考）

◆ 企業理念

https://www.jfe-systems.com/company/philosophy.html

当社は、今後もパーパスを中心とする「企業理念体系」を当社の事業運営の基軸とし、未来に向けた価値創造に繋げてまいります。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（以下 当社）は、2024年2月26日（月）より、以下のスケジュールにて当社事業部・事業所最寄り駅に広告を掲載いたします。

掲載駅および期間は以下の通りです。お立ち寄りの際は、ぜひご覧ください。

駅広告掲載スケジュール

※掲載期間は予定であり、予告なく変更・中止となる場合がございます

※鉄道会社や駅係員へのお問い合わせはご遠慮ください

以上

ＪＦＥシステムズは、日興アイ・アール株式会社を通じて、2024年3月9日（土）に個人投資家の皆様向けにWEB説明会を開催いたします。
当社へのご理解を深めていただく機会となれば幸いです。

当社は、昨年に引き続き下記要領にて、株主様向け会社説明会を開催いたしました。

2023年10月16日（月）、順天堂大学大学院 スポーツ健康科学研究科 先任准教授　谷本 道哉先生をお招きし、社員向け健康セミナー「筋肉体操でスマートに。筋肉体操をスマイルで。」を開催しました。

本セミナーでは、継続的な運動で筋肉を維持することの大切さや、オフィス・自宅などの限られたスペースでも取り組めるトレーニング方法について、谷本先生にお話しいただきました。

当社は、社員の健康増進を重要な経営課題の一つに位置づけ、2017年11月に「ＪＦＥシステムズ健康宣言」を制定、社員が安心して働くことができる職場環境づくりと社員の健康増進に向け、「健康経営」を積極的に推進しています。

健康経営の実現に向けた取り組みの一環として、ＪＦＥ健康保険組合の協力のもと、専門家による健康セミナーの開催、歯科検診、自己検診グッズの配布など、様々な健康施策を実施しており、今回開催したセミナーもその一つです。

（参考URL）サステナビリティ「健康経営」

谷本先生からは、トレーニングは何歳から始めても遅くないこと、普段の姿勢や歩き方を意識するだけでも筋トレにつながることなどをレクチャーいただきました。谷本先生のご指導のもと、社員が手軽にできるトレーニングを実践しました。参加した社員からは、「筋トレのメリットを学べた」「すぐに実践できそう」などの声が寄せられました。

当社は、今後も多様な社内イベントを通じ、従業員の健康を増進するとともに、スマートでスマイルあふれる職場づくりにつなげていきます。

以上

ＪＦＥシステムズ株式会社（東証スタンダード市場 4832、本社：東京都港区、代表取締役社長： 大木 哲夫、以下 ＪＦＥシステムズ）は、株式会社キャタラー（本社：静岡県掛川市、代表取締役社長： 石田 雅資、以下 キャタラー様）が、ＪＦＥシステムズ製の会計テンプレート「SIDEROS^® FI TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365」を活用した標準導入を推進し、Microsoft社のグローバルERP「Microsoft Dynamics 365 Finance」を8カ月の短期間で導入したことをお知らせします。

キャタラー様は、環境にやさしい自動車用排出ガス浄化触媒の国内トップシェアメーカーです。同社の会計・ロジスティクス領域の業務システムは、業務領域別に異なるパッケージ製品を導入し、個別最適化を図っていましたが、経営データの一元管理および活用に向け、Microsoft Dynamics 365 Financeの導入を決定、まずは会計システムからERPへ移行されました。

構築にあたっては、国内商習慣にフィットした会計テンプレートSIDEROS^® FI TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365を活用した標準導入を徹底、会計領域の標準機能を適合率80％で実装されました。 また、Microsoft製品の豊富な導入実績、製造・原価など会計以外のテンプレートのラインアップ、充実したドキュメント類をご評価いただき、ＪＦＥシステムズを採用いただきました。

今回のシステム刷新により、クラウド化によるITインフラ運用負荷軽減、承認フロー適正化による工数の削減、ペーパーレス化、支払データ集約による振込手数料の削減などの導入効果を実現されています。

今後は、データ分析基盤にMicrosoft Power Platform等を活用し、経営層向けのダッシュボードや帳票を作成、収益管理や予実管理活動につなげるほか、会計システム以外の販売、債権・債務、購買領域についても、順次ERP化を進められるご予定です。

本事例の詳細は、ＪＦＥシステムズ コーポレートサイトにて公開しております。ぜひご覧ください。

◆ キャタラー様 Microsoft Dynamics 365 Finance＋SIDEROS^® FI TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365導入事例

https://www.jfe-systems.com/technology/cataler/cataler.html

【Microsoft Dynamics 365向けSIDEROS^®ソリューションについて】https://www.jfe-systems.com/solution/sideros/

SIDEROS^® ソリューションは、ERPを軸に、ＪＦＥシステムズの長年にわたるERP構築の知見を注ぎ込んだテンプレートをラインアップし、企業の経営資源を有効活用するための様々なソリューションを統合、デジタル経営を実現するシステム基盤を提供します。

◆ ソリューションラインアップ

• 「SIDEROS^® FI TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365」（会計テンプレート）
• 「SIDEROS^® MI TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365」（製造業向けテンプレート）
• 「SIDEROS^® CC TEMPLATE for Microsoft Dynamics 365」（原価テンプレート）

【株式会社キャタラーについて】https://www.cataler.co.jp/

1967年創業のキャタラー様は、自動車用排出ガス浄化触媒を中心に空気や水を浄化する環境技術を開発し、50年以上にわたりグローバル規模で環境問題の解決に貢献してきました。近年は車両の電動化にも対応していくため、燃料電池電気自動車用電極触媒や、電動車両向け電池用炭素材料などの次世代技術にも積極的に取り組んでいます。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、金融、流通、通信などあらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERP を中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。

以上

2023年7月14日（金）、社員総会「JFE-SIフォーラム2023」および「2022年度業績表彰（社長賞）・グループ会社表彰式」を、ハイブリッド開催しました。

当社は1988年より、当社・グループ会社従業員を対象に、「JFE-SIフォーラム&業績表彰式」を開催しています。開催目的は、①経営に関する情報共有、②従業員からの経営に関する質疑応答、③コミュニケーション深化の3つで、従業員と会社のエンゲージメント向上の場として長年機能しています。

新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、2021年度からはオンラインに切り替え開催してきましたが、遠隔地社員も積極的に巻き込み、社員同士の繋がりをさらに強化すべく、今回は、東京を離れ倉敷会場から、当社初となる「ハイブリッド（ライブ配信＋倉敷会場）」方式で開催しました。

JFE-SIフォーラム2023では、大木社長より、経営に関する情報として「Accelerate innovation 2年目に向けて」と題し、2022年度業績、中期経営計画について講話がありました。その後、質疑を従業員からライブ投票で受け付け、投票数の多い質疑から大木社長が回答しました。
また、2023年6月に制定した新企業理念の解説を行うなど、2023年9月に迎えた設立40周年における当社の取り組みについて共有しました。

2022年度業績表彰（社長賞）・グループ会社表彰では、業績への多大な貢献が認められた13件について表彰を行いました。

双方向コミュニケーションの取り組みとして、配信会場と受賞部門の仲間を中継で繋ぎ、会話を交わしながら受賞の喜びを分かち合いました。
配信会場スクリーンに映し出されたプロジェクトメンバーと会場が一体となりました。

当社は、今後も社内コミュニケーション活性化に努め、従業員が能力や意欲を最大限に発揮できる職場環境づくりに取り組んでまいります。

以上

ＪＦＥシステムズ（以下、当社）は、ＪＦＥ健康保険組合（以下、ＪＦＥ健保）とのコラボレーション企画として、ＪＦＥ健保が提供する健康管理ツール「PepUp」を用いた当社独自イベント「ＪＦＥシステムズ サステナウォークカップ2023」を開催しました。

当社は、「ＪＦＥシステムズ健康宣言」を制定し、「職場の健康」「こころの健康」「からだの健康」の3つの視点による重点施策を策定、健康経営を推進しています。今回「からだの健康」の取り組みの一環として、社員の運動習慣を向上、定着させ、アブセンティーズム（*1）防止、プレゼンティーズム（*2）改善に寄与することを目的に、ウォーキングイベントを開催しました。

健康問題による仕事の欠勤（病欠）

出勤しているにも関わらず、何らかの健康問題によって業務効率が落ちている状況

本イベントはチーム対抗戦で、事前にエントリーしたチームが、約1カ月間の「チームメンバー1人当たりの1日の平均歩数」の順位を競い合うもので、17チーム（総エントリー者数197名）が参加しました。

上位3チームは、2023年7月14日に開催した社員総会「JFE-SIフォーラム2023」にて発表。優勝チームのメンバー1人当たりの1日の平均歩数は、1万8973歩にのぼりました。
優勝チームの社員からは「今回のイベントに合わせチームTシャツと襷を作成した」「メンバー一丸となって取り組むことができた」などの声が上がりました。

当社では、本イベントのほか、東京都内や岡山県倉敷市にて、大木社長も参加する会社主催のウォーキングを定期的に実施するなど、楽しみながら運動習慣を身につける取り組みを行っています。

当社は、今後も社員の健康保持・増進に向けた活動を継続していきます。

以上

1．2023年度（2024年3月期）第2四半期「決算発表」

2023年10月26日（木）15：00（予定）