| ■単語 |
■説明 |
エージェント
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agent 場面に応じて利用者の意図を理解して自立的な判断に基づいた処理を実行する機能。インターネットにおいても、様々なサービスを有効利用するための技術として提案されるようになった。ネットワーク上のサービスを分散配置されたエージェントととらえ、より高度なサービスを提供するというのがこの技術の目的である。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
オブジェクト指向
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object oriented データ処理やシステム操作を、手続きの流れとしてではなく、「もの（オブジェクト）」同士の関係としてとらえる考え方。複雑な事象でも直感的に理解しやすくなるため、ユーザ・インタフェースの設計やシステム開発などに応用され始めている。最近のWindowsやMac
OSに見られるように、プログラムやデータ・ファイルをアイコンという「オブジェクト」として表示し、これに対してユーザがダブル・クリックやドラッグなどの働きかけをすることでファイルの操作ができるのは、オブジェクト指向の応用例の1つだ。現実の「もの」を扱うときと同じように、直接的で分かりやすい操作環境を実現している。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
共通フレーム
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common frame ユーザ、コンピュータ・ベンダー、ソフトウエア・ハウスの3者間で、情報システムを開発する際に共通の尺度を持つための枠組み。93年に情報サービス産業協会（JISA）と日本電子工業振興協会（JEIDA）、日本情報システム・ユーザ協会（JUAS）が共同で制定した。正式名称は「ソフトウエアを中心としたシステムの取引に関する共通フレーム」。この仕様書は、95年に国際標準案ISO/IEC
12207：1995として採用され、その日本語訳が96年に日本工業規格JIS X0160-1996となっている。共通フレームは、情報システムの企画、開発、運用、保守に関する作業を、標準的な作業項目と内容に分類している。それぞれの作業項目を「プロセス」、「アクティビティ」、「タスク」の3階層で表現する。共通フレームの利用は、システム構築作業の手順や分担の決定、契約を結ぶ際の互いの認識の違いの防止に役立つ。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
クライアントサーバシステム
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client/server systems クライアント/サーバ（C/S）システムとは、2つ以上のプログラムが協調して、1つの処理を遂行する形態のコンピュータ・システムを総称した言葉である。2つのプログラムのうち、処理を要求する側をクライアント、要求された処理を実行する側をサーバと呼ぶ。これを物理的な構成で考えると、クライアントが存在するマシンとサーバが存在するマシンがLANなどのネットワークを介して通信することで処理を実行する。現在では、C/Sシステムは、パソコンやWindows
NTマシン、UNIXマシン、LANを組み合わせるオープン・システムの標準アーキテクチャとなっている。（日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
グループウェア
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groupware 企業などの組織内のコミュニケーションや情報共有を効率的に行うためのソフトウエア。グループウエアには、電子メール、スケジュール共有、文書共有、ワーク・フローなどの機能を持つものが多いが、何を重視するかで機能の差がある。会議の連絡、進捗状況の報告、営業活動の報告など、複数のメンバーが効率よく情報共有できるだけでなく、アイデアやノウハウの蓄積にも効果を発揮する。従来はLAN上での利用を前提として、専用のクライアント・ソフトを利用する形態が一般的だった。最近はインターネット技術を取り入れ、イントラネットやインターネット経由でWWW（world
wide web）ブラウザを利用してグループウエアの機能を利用できる製品が増えている。（日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
結合テスト
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弊社が標準として採用している開発方法論K-PRIDEではシステムは複数のサブシステムから構成され、サブシステムは複数のプロセジャから構成され、プロセジャは複数のプログラムから構成されプログラムは複数のモジュールから構成されていると定義している。システムが仕様どおりに機能することの確認はシステムを構成しているこれらの階層単位に遡るかたちで行っていく。まず、モジュール単体テストでモジュール単体の機能を確認し、モジュール結合テストで、そのモジュールが組み合わさって構成されるプログラムの機能を確認し、さらにプログラム結合テストでプロセジャの機能を確認するといった具合である。 |
| コールセンタ |
call center CTI（コンピュータ電話統合）技術を駆使して様々な電話関連業務を行う設備。企業独自に構築する例もあるが、多大な初期投資や応対など独自の業務ノウハウが必要なため、アウトソーシング・サービスとして提供する専業者も多い。一般的なシステム構成としては、デジタルPBX（private
branch exchange：構内交換機）、IVR（intelligent voice response：自動音声応答装置）、CTIサーバ、データベース・サーバ、そして各オペレータ用の端末と内線電話網などで構成される。コールセンタで扱う一般的な業務としては受注処理、問い合わせ対応、販売促進活動などがある。オペレータが直接応対するほか、夜間などに音声応答システムが電話を受け付ける無人対応の機能も備える。形態としては、かかってきた電話を受けるインバウンド業務と、外向けに電話をかけるアウトバウンド業務に分かれる。インバウンド業務では、98年に本格開始した日本電信電話（NTT）の発信者番号通知サービス（ナンバー・ディスプレイ）を利用して、かけてきた顧客の情報を電話に出る前に素早くオペレータの画面に表示し、的確な応対をするといった事例が増えつつある。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
| コンタクトセンタ |
コールセンタが電話による対顧客コンタクトを対象としているのに対して、コンタクトセンタは電話だけでなく、インターネット、ｅメール、FAXなどの多様なコンタクトチャネルへの対応機能を装備したものであり、コールセンタの発展した形態として位置づけられる。 |
コンピュータプロセジャ
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サブシステム内でコンピュータが行う業務。コンピュータ・プロセジャは、一つ以上のプログラムから構成される。
cf．プロセジャ |
サプライチェーンマネジメント
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supply chain management 部品供給会社（サプライヤー）から製造会社、卸や小売りなど顧客に至るまでのサプライチェーン全体をネットワークで結びつけ、生産や在庫、購買、販売、物流などすべての情報をリアルタイムに交換することで、チェーン全体で効率を大幅に向上させる経営手法。複数の企業や組織の壁を超え、1つのビジネスプロセスとして経営資源や情報を共有し、チェーン全体の最適化を目指してプロセスの無駄を徹底的に削減していくことが狙い。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
システムインテグレーション
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system integration 情報システムの導入企画から構築、稼動運用までの一括したサービスを提供するサービスのこと。従来汎用コンピュータを中心とした集中システムでは単一ベンダー契約で導入企画から稼動運用まですべてを託すればよかった。しかし、マルチベンダー環境では一任するベンダーが不在となり、ユーザ自身で企画から稼動までを実施することが困難となった。そのためにシステムを最適にすることを目的としたインテグレーション・サービスが米国で発生して、日本にもダウンサイジングの進展と同時にサービスが提供されるようになったのである。一定基準を満たした業者を通産省が認定する認定システムインテグレーション制度がある。認定業者はシステム構築に伴うリスク軽減のため収入金額の10%を無税で積み立てられる「統合システム保守準備金制度」を利用できる。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
ジョブ
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JOB 利用者から見てコンピュータで処理させるひとまとまりの仕事の単位で1本以上のプログラムから構成される。本来は一括処理のために生まれた概念である。ジョブはジョブ制御言語（JCL）による記述としてジョブ・キューに登録される。登録されたジョブは、優先順位に従って実行され、実行結果はまとめてシステムの出力装置から出力される。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
単体テスト
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プログラム作成単位に行うテスト。作成単位としてはモジュールが一般的である。 cf.結合テスト |
端末エミュレータ
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terminal emulator パソコンをホスト・コンピュータの端末として用いる場合、特定の端末（DEC
VT100、IBM3270など）と同じ動作をさせるためのプログラム。一般的には、あるコンピュータが他のコンピュータの機械語命令を解釈して実行することを「エミュレーション（模倣）」、これを実現する装置やプログラムを「エミュレータ」という。インターネットやLAN環境におけるTelnet系のソフトなどがこれに当たる。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
データウェアハウス
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data warehouse データ・ウエアハウスは、意思決定支援のための全社規模のデータベース（DB）である。1990年にウィリアム・H・インモン氏が提唱した。ウエアハウスは、“倉庫”という意味。データを大量に蓄え、整理し、ビジネス上の意思決定に利用する、という発想で生まれた。データ・ウエアハウスを運営するには、・業務系データベースのデータから抽出・変換するツール、・検索用途向けに機能拡張したリレーショナル・データベース、・行と列で表現できる2次元のテーブル構造だけでなく、3次元以上のデータ構造に対応した「多次元データベース」などが必要になる。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
データマート
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data mart データ・ウエアハウスから、特定のユーザ・グループのサブジェクト（主題）に合わせて、絞り込まれ、要約化されたデータを格納したデータ・ウエアハウスのサブセット。実体は小規模なデータベースである。データ・ウエアハウスが、企業全体の情報を持つのとは対照的に、データ・マートは、経理部門、マーケティング部門、営業部門などの各部門のユーザが必要とする情報をその業務における視点に合わせて検索・分析・表示が行えるようにしたものである。データ・マートは、対象となるユーザに向けた限定した機能の範囲を目指したものであり、データのサイズも比較的小規模である。データ・マートは、リレーショナル・データベースや多次元データベース上に構築が可能である。（日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用） |
テーラリング
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tailoring 個々のシステム開発プロジェクトに対して、共通フレームで規定するプロセスをプロジェクトの特性に応じてカスタマイジングし、適切なフレームを設定すること。（通産省資料調査会「システム開発取引きの共通フレーム
1994年度版」より引用）ｃｆ. 共通フレーム |
ドメイン・フレームワーク
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domain framework 特定のドメインを実現（システム化）する為のフレームワークである。ドメインとは、「類似した複数の問題やソフトウェアが属する対象領域」のことを指す
。たとえば、Ａ銀行、Ｂ銀行のオンライン処理など、システム化の対象が複数あるとき、これからオンライン処理のドメインを抽出することができる。銀行には、顧客、口座、支店などの構成要素、また、預金の預け入れや払い戻し、借り入れ等の動作、さらに口座番号や利率等の属性がある。これらの共通概念がオンライン処理という「システム化の対象領域」のドメインを構成する。 |