| ■単語 |
■説明 |
| ActiveX(アクティブエックス) |
米マイクロソフトのインターネット技術の総称。ActiveXコントロールはJavaアプレットに比べて実行速度が速く、Windowsクライアントの機能をフルに利用できる。半面、セキュリティはJavaよりも弱い。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用)cf. Java |
| ANSI X.12(アンシエックス12) |
American National Standards Institute
米国規格協会。米国の工業規格の標準化を行う非営利組織。ISO(国際標準化機構)のメンバー。ANSI規格は日本のJIS(日本工業規格)に相当する。コンピュータに関連する規格としては、SCSIインタフェースやプログラミング言語などが有名。
(日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用。) ANSI X12は米国規格協会が定めた 米国におけるEDIの国内標準規約。(cf.
EDIの項) |
| ASP(エイエスピー) |
Application Service Provider プロバイダというのは、供給者、準備する人の意。
アプリケーションの機能とそれに付随する各種サービスを、ネットワークを介してユーザ企業に提供するというサービス・ビジネスである。つまり経理や営業、在庫管理や物流などの重要な仕事をネットワークを介してサービスを提供する形態。(日経BP社
『日経システムプロバイダ』1999年12月10日号より引用) |
| BPR(ビーピーアール) |
business process re-engineering:ビジネス・プロセス・リエンジニアリング
ビジネスを行っている現状すなわち、製品の研究開発、製造工程、原価、品質、サービス、製品の提供行程など、業務全体を対象として効率や生産性を劇的に改善するために業務全体を根本的に見直し、再構築すること。
以前からあったTQC(全社的品質管理)が部門内の日常的な業務改善であるのに対して、BPRは企業活動全体を対象とした総括的な改革である。
BPR実施後の企業においては、ビジネスプロセスは次のことがいえる。
・複数の仕事を1つにまとめる
・現場の従業員も意思決定を行う
・プロセス内のステップを既存の組織にとらわれず自然な順序で行う
・プロセスには複数のパターンを用意する
・仕事は最も適当と思われる場所で行う
・チェックと管理を減らす
・調整は最小限に抑えられる。
これらを実現するために、情報システムが大きな役割を担う。(日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| CASE(ケース) |
computer aided software engineering
ソフトウエア開発の生産性を高めるために、仕様作成からプログラム作成までの過程をCASEツールを使って自動化する方法である。従来の方法では各工程ごとにドキュメントなどを作成していたが、CASEツールを使用することによりドキュメントも自動生成でき、作成にかかっていた時間の短縮ができる。CASEツールには、
・計画、分析、設計などを支援する上流CASEツール
・プログラム作成、テスト、保守性を支援する下流CASEツール
・上流CASEツールと下流CASEツールを一括して対応する統合CASEツール
という3つのタイプがある。(日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| CRM(シーアールエム) |
customer relationship management
顧客関係管理などと訳しているが、統一された用語はまだない。既存の基幹業務システムをバックオフィス・システムと位置付け、これに対比させてフロントオフィス・システム、フロントオフィス・ソリューションなどと呼んでいるベンダーもある。 SFA(sales
force automation:情報化による営業部門の業務革新)の概念をさらに拡張して、顧客と接する機会のあるすべての部門で顧客情報とコンタクト履歴を共有・管理し、どのような問い合わせがあっても常に最適な対応ができるようにしようという概念。例えば既存のSFAがカバーする範囲は、見込み顧客を発掘することから始まり商談成約で一応終了するが、これをさらに顧客発掘以前のマーケティング段階から、商談成約後の保守サービスや問い合わせ対応などの範囲にまで広げる。
顧客ごとに、商談発生のライフ・サイクル全体にわたって関係を深めていくことでロイヤルティを高め、企業収益の向上に結び付けるのが狙い。最近の統合型SFAソフト製品には、CRMへの対応をうたったものが多い。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| CTI(シーティーアイ) |
computer telephony integration
コンピュータ電話統合と訳している。デジタルPBX(private branch exchange:構内交換機)や専用ボードを使って、電話の着信情報(例えば、かけてきた発信者の電話番号)からデータベースを自動検索し、結果(例えば、かけてきた人の属性情報)をパソコン画面に表示したり、パソコン画面から電話番号データベースを検索して選び、自動的に電話をかけることができる。また、通話中の電話とそれに対応したパソコンの画面を、同時にほかの人に転送することもできる。
CTI技術の最大の応用事例はやはりコールセンタだが、最近では一般のオフィスでも利用できる応用製品が増えてきた。(日経BP社 『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| EC(イーシー) |
electronic commerce EC(電子商取引)はインターネットなどのオープンなネットワーク環境において、電子的に、取引から資金決済まで同時に処理するシステム。個人と企業、企業と企業の間の商取引や決済などを電子化して行う。技術力とリーダーシップがあれば、個人でも大企業とパートナを組み、あるいは個人や中小企業が連携し、大企業を凌ぐようなビジネスを展開することが可能となる。しかし、大きな資金が動く本格的な企業取引を行うために、相手の信用チェックをどのように行うか、資金決済と物流をどのような仕組みで合致させるか、などといった課題も多い。セキュリティなどの技術面や制度面からの検証が進められている。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| EDI(イーディーアイ) |
electronic data interchange 企業間の受発注や見積もりなど企業間の商取引をデジタル化し、ネットワークを通じてやりとりする仕組みのこと。電子データ交換とも呼ばれる。一般にEDIは専用線やVAN(value
added network:付加価値通信網)などの専用ネットワークを使い、業界ごとの専用プロトコルでやり取りするという方式としていたため、閉鎖的で他の業界とのデータ交換も難しいとされてきた。今後、Web-EDI(Web-electric
data interchange)へ移行することでEDIのオープン化が進み、さらにXML(extensible markup language)などオープンなデータ定義方式の導入で業界を超えた企業間取引が可能になるため、EDIと企業間ECとの境目はやがて消滅すると言われる。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| EDIFACT(エディファクト) |
electronic data interchange electronic
data interchange for administration, commerce and transport 国際連合・欧州経済委員会(UN/ECE)で、1988年に米国と欧州が採択したEDI(電子データ交換)プロトコルの標準。欧州経済委員会の貿易手続き簡易化作業部会(WP.4)が中心となり、日本を含む各国のEDIFACTボードが標準化と普及活動を行っている。EDIFACTの中心的な構成要素は、シンタックス・ルール(電子文書を記述するための文法)、データ・エレメント(電子文書の用語集)、標準文例集の3つである。また、各種のコード・リスト、運用ルール、解説書なども構成要素に含まれる。シンタックス・ルールはISO
9735として登録されている。データ・エレメントと標準文例集については、業界や業務ごとに整備して運用していくことになる。(日経BP社 『日経BPデジタル大事典
1999-2000年版』より引用) |
| ERP(イーアールピー) |
enterprise resource planning 統合業務パッケージとは、生産管理、会計、販売管理、人事・給与など業種に問わず共通的な業務を、1つのデータベースで統合したパッケージ・ソフトを指す。ERPを簡潔に説明すると、“企業内の業務の情報を横断的に把握し、経営資源の最適化を計画する”ことである。最近では、統合業務パッケージ(ERPパッケージ)とサプライチェーン・マネジメントを組み合わせて語られることが多い。サプライチェーン・マネジメントは、部品調達から生産、販売、物流までの一連の業務プロセスを、取引企業まで含めて管理するシステムである。統合業務パッケージでは、製品の受注、生産計画、工程管理、在庫管理、部品発注と、企業内の“チェーン”であったが、これを拡張したものと言える。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| FTP(エフティーピー) |
file transfer protocol ファイル転送プロトコル。多くのファイル・フォーマットに対応している。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) cf. プロトコル |
| GUI(ジーユーアイ/グーイ) |
graphical user interface 画面、マウス、キーボードといった機械と人間を結ぶインタフェースにグラフィックを多用した視覚的に把握しやすい方式を採用したもの。WindowsやMacintosh、UNIXのMotifが代表例。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) |
| HTML(エイチティーエムエル) |
hypertext mark-up language インターネットのWWW(world
wide web)ページの作成に用いられている言語で<>で囲まれたタグと呼ばれる文字列で表示方法を指定するもの。このデータをWWWブラウザで見ると、テキストのある部分をクリックすると別の部分へジャンプしたり、別のテキストを表示したりする、ハイパーテキスト表示が可能になる。テキスト以外にも、表や画像イメージ、フレームなどの表示も可能。HTMLを意識することなく、画面上でテキストや画像データ、表などの素材を配置するだけでHTMLデータを用意してくれるユーティリティ・ソフトもある。最近ではインターネット上のWWWページとしてだけでなく、マルチプラットフォームでの資料の配付などにも用いられている。(日経BP社
『日経BPデジタル大事典 1999-2000年版』より引用) cf. WEB、ハイパーテキスト |
| ISO9001(アイエスオー9001) |
International Organization for
Standardization(国際標準化機構)が1987年に制定した品質保証の国際規格。二者間契約における一般的品質保証システム規格で、設計/開発、製造、据付けおよび付帯サービスにおけるモデルを規定している。認証を申請した会社が品質システムに基づいて製品を作っているかどうかを第三者が審査し、合格すれば登録するというもの。認証取得後も半年ごとに定期審査がある。 |